| 研究概要 |
現行の補強工法設計法を塑性論の観点から整理すると,その多くは力の釣合だけを念頭においた慣用的な極限平衡法に基づく設計法である.この設計法では,補強材の導入による効果を,補強部材力などの力に置き換えて評価する.しかし,本質的には境界値問題の解として初めて部材力が分かることに注意する必要がある.一方,本研究では補強部材と地盤材料の相互作用によって,地盤材料の変形が抑制されることが補強工法では最も重要であると考え,系の変形メカニズムを未知量として直接解く上界法を適用した.つまり,補強部材の効果は,相互作用の結果として現れるものであるから,それをまとめて直接解いて評価しようというのである.
解析手法としては,多少精度は落ちても力学的なエッセンスを失わない範囲で簡潔な解析となるように留意して,簡単な幾つかの崩壊メカニズムを仮定して解の上界を評価した.また,上界法による解のみでは,安定性を過大評価する危険性があるので,下界法による簡単な解析を併せて行って,正解の範囲を確認した.
例題として,タイロッドで補強された自立式矢板擁壁の安定問題を取り上げた.地盤材料,矢板,タイロッドの強度による矢板の限界高さと崩壊メカニズムを上界法によって定量的に評価した.また,下界法によるチェックを行い,解の誤差がせいぜい20%であることを確認した.
また,地盤材料と補強部材では,最大材料強度を発揮するひずみレベルに大きな違いがある場合が多い.また,補強材の応力レベルが低く弾性応答をする場合も考えられる.そこで上界法を塑性硬化材料に拡張し,補強工法の定量的な評価を行う手順についても提案を行った.
本研究で提案した方法は,簡単な方法ではあるが,塑性論に立脚した理論的な方法であり,工学的にも有用であろうと考える.
|
