| 研究概要 |
大正・昭和初期の郊外住宅地開発は、大都市における私鉄・土地会社によるものが主に研究されてきた。本研究では私鉄開発のない地方都市として、当時の10万人都市である函館、小樽、札幌を対象に、郊外居住思想の流れおよび住宅開発の経緯を追った。さらに、住宅改良の一側面として北海道住宅特有の防寒対策についても考察を加えた。
函館では路面電車の延長と旧市街の人口周密に大火が重なり、東部地区への郊外居住思想が高まった。その背景には函館の篤志家三代目渡辺熊四郎の存在がある。彼は明治末より理想部落を函館に実現することを夢み、度々新聞紙上で発表してきた。最初に33,000坪の「みどり町通り」が実現し、さらに85,000坪の「桜ケ丘」を計画した。東部地区にはこれ以外にも、勝木照松の「平和村」、風間松太郎の「文化村」などがあるが、これら住宅地開発の速い時期に住宅建設を行ったのは、大正10年公布の住宅組合法による住宅組合であった。
小樽では、榎本武揚と北垣国道が共有していた富岡地区の土地が大正中期に売買され、会社社宅などがつくられた。一方、奥沢川筋の急峻な傾斜地は、それより少し遅れて開発が始まる。ここでの住宅建設もまた住宅組合が先駆けであった。土地の制約が大きいため狭い土地に2階建ての住宅が多く建てられた。住宅の特徴は、二重窓など防寒対策が見られる反面、防寒に不利とされる縁側ものこり続き間形式を踏襲している。さらに内風呂付きが多く、外観に洋風出窓を設けているものが多い。
札幌では、路面電車の西方への延長が契機となり、昭和恐慌以後も郊外住宅開発が盛んであった。北海道拓殖銀行による低利融資で、多くの住宅組合が組織され、土地会社小林商会が宅地を斡旋した。結果、路面電車沿いに集中して複数の組合による住宅が建つこととなった。札幌の組合住宅は、外観に洋風要素が強く、さらに「子供室」など家族本位の間取りも多く見られた。
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