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腸管出血性大腸菌O157の酸耐性機構の解析

研究課題

研究課題/領域番号 12770132
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 細菌学(含真菌学)
研究機関名古屋大学

研究代表者

山篠 貴史  名古屋大学, 大学院・生命農学研究科, 助手 (00314005)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2001年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2000年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード腸管出血性大腸菌 / O157 / 酸耐性 / 糖鎖
研究概要

研究計画に記した有機酸である酢酸に対する腸管出血性大腸菌O157(NGY9)ωの抵抗性とその分子機構について知見を得るために、以下の分子遺伝学的な解析を実施した。
1 酸耐性に関与するのではないかと考えられる特定の遺伝子(rpoS及びcadB)に注目し、これらの遺伝子の変異をO157に導入して有機酸耐性との関連で解析した。その結果、NGY9は得に酢酸存在下での増殖能力が非常に高いこと、酢酸存在下での増殖能力は広範なストレス適応応答に関わるσ^Sの機能には依存していないこと、リジンデカルボキシラーゼシステム(CadBA)システムは酢酸存在下での増殖に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。
2 NGY9の染色体またはNGY9が保持しているプラスミド上にトランスポゾン(mini-TnS Tc1)をランダムに転移させNGY9が本来増殖可能であった酢酸ストレス条件下での増殖が不可能になってしまった変異株を複数株取得した。変異部位を同定し(変異遺伝子はfcl,wecA,wecB,wecGであることが判明した。)解析した結果、O157の外膜表層の糖鎖が酸耐性に重要な役割を果たすことが明らかになった。
3 O157のゲノムライブラリーをk-12に導入し、酢酸環境下での増殖が亢進するクローンを取得し解析した結果、酢酸ストレスとは酢酸アニオンが細胞内に蓄積することによって引き起こされる細胞内イオンの変動であることが示唆された。

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Barua S: "Involvement of surface polysaccharides in the organic acid resistance of Shiga Toxin-producing Escherichia coli O157 : H7"Mol Microbiol. 43. 629-640 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Chen MH: "Characterization of the RcsC → YojN → RcsB phosphorelay signaling pathway involved in capsular synthesis in Escherichia coli"Biosci Biotechnol Biochem. 65. 2364-2367 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Yokoyamu K: "Resolution of Escherichia coli O157 : H7 that contaminated radish sprouts in two outbreaks by two-dimensional gel electrophoresis"Curr Microbiol. 43. 311-315 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Kawamura-Sato K: "Postantibiotic suppression effect of macrolides on the expression of flagellin in Pseudomonas aeruginosa and Proteus mirabilis"J Infect Chemother. 7. 51-54 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Kawano Y: "Proteolytic cleavage of staphylococcal exoproteins analyzed by two-dimensional gel electrophoresis"Microbiol Immunol. 45. 285-290 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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