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ケラチンK17発現による表皮細胞収縮能の獲得と伸展刺激によるケラチンK17発現誘導

研究課題

研究課題/領域番号 12770423
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 皮膚科学
研究機関東京大学

研究代表者

小宮根 真弓  東京大学, 医学部・附属病院, 講師 (50215406)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2001年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2000年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード表皮角化細胞 / ケラチン / 発現調節 / シグナル伝達 / 伸展刺激
研究概要

ケラチンは、表皮細胞の細胞骨格として細胞形態を保つのみならず、炎症に際してはその発現パターンが変化し、さらに炎症により生じたケラチンにより、炎症の持続がもたらされる。表皮細胞にたいする伸展刺激は、ティシューエクスパンダーの使用や、創傷治癒過程などにおける表皮細胞の動態に重要な役割を担っていると考えられる。今回、培養表皮角化細胞を、伸展可能なシリコン製のウェルに播種し、伸展刺激を加えることにより、ケラチン発現の変化を観察し、さらに伸展刺激により生じる表皮細胞のシグナル伝達について検討を加えた。伸展刺激により、分化型ケラチンであるケラチン10の発現が抑制され、代わりに炎症性ケラチンであるケラチン6の発現が誘導された。さらに、表皮細胞において、伸展刺激によりBrdUの取り込みが増加し、ERKおよびAktのリン酸化が認められた。BrdUの取り込みはMEK1、PI3Kの阻害剤により阻害され、またケラチン6誘導とケラチン10抑制は、MEK1阻害剤により阻害された。ERK、Aktのソン酸化も、MEK1、PI3K阻害剤の双方により阻害された。これらのことから、伸展刺激は、MEK1、PI3Kを介してERK、Aktのリン酸化をもたらし、さらにこれらの酵素を介して細胞増殖、ケラチン6誘導及びケラチン10抑制を生じていることがわかった。
また、炎症性サイトカインにであるTNFα、IL-1αもケラチン6を誘導することが明らかとなり、その誘導機序を含め、論文に発表した。

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Komine M. et al.: "Interleukin-1 Induces Transcription of Keratin K6 in Human Epidermal Keratinecytes"Journal of Investigative Dermatology. 116(2). 330-338 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Komine M, et al.: "Inflammatory versus proliferative processes in epidermis Tumor hecrosis alpha induces K66 keratin synthesis through a transcriptional complex containing NFKB and CIEBP beta."Journal of Biological Chemistry. 275(41). 32077-32088 (2000)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Komine M, et.al.: "Interleukin-1 Induces Transcription of Keratin K6 in Human Epidermal Keratinocytes"Journal of Investigative Dermatology. 116(2). 330-338 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Komine M, et.al.: "Inflammatory versus proliferative processes in epidermis.Tumor necrosis alpha induces K66 Keratin synthesis through a transcriptional complex containing NF Kappa B and CIEBP beta."Journal of Biological Chemistry. 275(41). 32077-88 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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