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分子進化工学を用いた環境調和型水素生産システムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 12780417
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 環境保全
研究機関東京大学

研究代表者

矢野 和義  東京大学, 先端科学技術研究センター, 講師 (40262109)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2001年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2000年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード水素 / ヒドロゲナーゼ / hypF / 大腸菌 / GST / ICP
研究概要

水素産生に関わる調節因子HypFについて分子進化工学を行うためには、まず本蛋白質の高発現系を確立する必要がある。このためHypFをグルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)と融合した形で発現させる系を構築することにした。インサートDNAは、PCRにより作製した。鋳型のDNAとしては、hypFを含む約15kbpの大腸菌ゲノム断片がクローニングされているpEH1を用いた。PCRにより増幅されたインサートDNAは、電気泳動的に精製し後、プラスミドDNA(pGEX-6P-2)にライゲーションし、大腸菌JM109を形質転換した。目的のコンストラクトを持つと思われるプラスミドDNAを用いて、発現用宿主大腸菌BL21を形質転換した。IPTGの添加により融合蛋白質の発現を誘導した。培養液を集菌し、PBSに懸濁後、超音波で破砕した。Triton X-100の存在下で遠心し、回収した上清を2mlのGlutathion Sepharose 4Bを充填したカラムに通し、HypFとGSTの融合蛋白質をカラムに固定した。洗浄後、PreScission Proteaseを入れ、5℃で4時間反応させた。その後、カラムからHypFを回収した。SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動により、HypFとGSTの融合蛋白質(107kDa)、及び精製したHypF(81kDa)のバンドを確認することができた。
HypFとGSTの融合蛋白質をGlutathion Sepharose 4BカラムにかけることによりHypFの固定化を行った。これを種々の金属と相互作用させることによって、HypFに配位する可能性のある金属を探索した。金属を配位したHypFを回収し、ICP原子発光分光分析法により配位金属の同定を行った。その結果、金属サンプルとして用いたニッケル、鉄、マグネシウム、亜鉛、銅のなかで、ニッケルが配位していることが示唆された。

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Ando et al.: "Isolation of a bacterium from mangrove soil for the degradation of sea sludge"Applied Biochemistry and Biotechnology. 95・3. 175-182 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Miyachi et al.: "Application of polymer-embedded proteins to fabrication of DNA array"Biotechnology and Bioengineering. 69. 323-329 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Kato et al.: "Interaction of three-way junction with steroids"Nucleic Acid Research. 28・9. 1963-1968 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Kato et al: "Bioassay of bile acids using an enzyme-linked DNA aptamer"The Analyst. 125. 1371-1373 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Kato et al.: "In vitro selection of DNA aptamers which bind to cholic acid"Biochimica et Biophysica Acta. 1493. 12-18 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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