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新規日周変動性キナーゼPFKを介するサーカディアンクロック制御機構の解析

研究課題

研究課題/領域番号 12780602
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 神経科学一般
研究機関東邦大学

研究代表者

田丸 輝也  東邦大学, 医学部, 助手 (80291706)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2001年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2000年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード概日時計 / プロテインキナーゼ / 視交叉上核 / 光 / 核移行 / 蛋白質分解 / 蛋白質リン酸化 / グルタミン酸 / NMDA
研究概要

サーカディアンクロックの中枢・視交叉上核SCNから申請者が発見した日周変動性キナーゼp45^<PFK>の構造決定を行い、作製した抗体などを用いて時計機構における役割を解析した。SCNの核/細胞質フラクションについて免疫沈降法でp45^<PFK>の活性を測定したところ、BMAL1リン酸化活性は細胞質では朝夕において2峰性の顕著な活性化を示し、核には活性がほとんど認められなかった。また、p45^<PFK>は、BMAL1の核移行シグナル付近を強くリン酸化することが判った(投稿準備中)。
一方、リン酸化標的候補であるBMAL1に対する抗体を用いて、SCNにおける発現パターンを解析したところ、BMAL1蛋白質量は夜間に多く、p45^<PFK>の細胞質でのBMAL1リン酸化活性の上昇と対応する朝夕に核移行し、夜間の大半は細胞質に局在していた(投稿準備中)。また、時計の位相後退を引き起こす暗期前半の光照射により、SCNにおいて速やかなBMAL1の減少が誘導された(J.Neurosci.<20>___- 2000,7525-7530)。これらのことから、p45^<PFK>はBMAL1をリン酸化することにより、朝夕の時間にBMAL1の核/細胞質間移行や安定性を調節することで、サーカディアンクロック中枢の明暗サイクルへの同調に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] <Tamaru T, >___- Isojima Y, Yamada T, Okada M, Nagai K, Takamatsu K: "Light and glutamate-induced degradation of the circadian oscillating protein BMAL1 during the mammalian clock resetting"Journal of Neuroscience. 20. 7525-7530 (2000)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Hamashima H, <Tamaru T, >___- Noguchi H, Kobayashi M, Takamatsu K: "Immunochemical assessment of neuronal viainin-like calcium-binding protein 3 expression in rat brain"Neuroscience Research. 39. 133-143 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Tamaru T,Isojima Y,Yamada T,Okada M,Nagai K,Takamatsu K: "Light and glutamate-induced degradation of the circadian oscillating protein BMAL1 during the mammalian clock resetting."Journal of Neuroscience. 20. 7525-7530 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Hamashima H,Tamaru T,Noguchi H,Kobayashi M,Takamatsu K: "Immunochemical assessment of neuronal viainin-like calcium binding protein 3 expression in rat brain."Neuroscience Research. 39. 133-143 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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