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脳磁図を用いたヒト顔認知機構の研究

研究課題

研究課題/領域番号 12780608
研究種目

奨励研究(A)

配分区分補助金
研究分野 神経科学一般
研究機関岡崎国立共同研究機構

研究代表者

渡邊 昌子 (渡邉 昌子)  岡崎国立共同研究機構, 生理学研究所, 助手 (00321612)

研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2001年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2000年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
キーワード顔 / 脳磁図 / 認知 / 脳機能 / ヒト / 側頭葉 / 後頭葉 / 目 / 下側頭溝 / 運動視 / MT / VS
研究概要

近年の科学技術の進歩により、ヒトの脳機能を非侵襲的、すなわち全く傷つけることなく検索できるようになった。脳のどこが活動しているかを明瞭に示すことができるため、mappingあるいはimaging手法と称されている。脳磁図はその代表的な機器の1つであり、神経細胞の生理的活動を記録する手法である。数msec単位の時間分解能と数mm単位の空間分解能を有しており、時間分解能においてポジトロン断層撮影(PET)や機能的磁気共鳴画像(fMRI)より、また空間分解能において脳波よりはるかに高い性能を有している。本研究では、脳磁図を用いて「ヒトの脳機能」特に「認知機能」を研究することを目的としている。
「顔の認知」は動物、人のいずれにおいても最も重要な機能の一つと思われる。本年度は、脳磁図を用いて「人における顔の認知」機構について検討を行った。「顔」刺激に対して特異的に刺激から約150msecに反応が見られた。「手」や「幾何学的模様」に対しては反応が見られなかった。「顔特異反応」は右半球優位で、下側頭葉の紡錘状回に活動が見られ、臨床的に「顔貌失認」を呈する患者の病巣と良く一致していた。「顔の部分の動き」の認知も日常生活では重要である。目が中央から右に素早く動く刺激を呈示したところ、刺激から約200msecに反応が見られた。その活動源は、顔認知中枢である下側頭葉の紡錘状回ではなく、側頭葉後部の後頭葉との境界付近であり、サルの運動視(動体視)の中枢とされているMT/V5野に相当する部位と考えられた。これもやはり右半球優位であった。

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Watanabe S, Kakigi R et al.: "Occipitotemporal activity elicited by viewing eye movements : a magnetoencephalographic study"Neurolmage. 13・2. 351-363 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 渡邊昌子, 柿木隆介: "「目の動き」認知に関するヒト脳部位局在"臨床脳波. 43・6. 364-368 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 渡邊昌子, 柿木隆介: "「目の動き」認知に関与するヒト後頭側頭葉の活動"Brain Medical. 13・1. 41-46 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 渡邊昌子, 柿木隆介: "脳磁図(MEG)による脳機能計測"日本磁気共鳴医学会雑誌. 21・7. 287-297 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Watanabe S,Kakigi R,Puce A.: "Occitpitotemporal activity elicited by eye movements : a magnetoencephalographic study."Neuroimage. 13. 351-363 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Yamasaki H,Kakigi R,Watanabe S.: "Effects of distracion on pain-related somatosensory evoked magnetic fields and potentials."Brain Research Cognitive Brain Research. 9. 165-175 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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