OECD教育インディケーター事業の動向と評価に関する研究

• 研究課題/領域番号: 12800003
• 研究種目: 特別研究促進費
• 配分区分: 補助金
• 研究機関: 国立教育政策研究所
• 研究代表者: 渡辺 良 国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, 部長 (30141980)
• 研究分担者: 山田 兼尚 国立教育政策研究所, 生涯学習政策研究部, 部長 (40000070) ; 下野 洋 , 次長 (30142631) ; 三宅 征夫 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 部長 (50000071) ; 瀬沼 花子 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (30165732) ; 有元 秀文 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (40241228)
• 研究期間 (年度): 2000 – 2002
• 研究課題ステータス: 完了 (2002年度)
• 配分額: 25,400千円 (直接経費: 25,400千円); 2002年度: 11,300千円 (直接経費: 11,300千円); 2001年度: 14,100千円 (直接経費: 14,100千円)
• キーワード: OECD / INES(国際教育インディケータ事業) / 生徒の学習到達度調査(PISA) / 教育インディケータ / 教育統計 / 図表でみる教育(EAG) / 教育政策分析(EPA) / 国際教育標準分類(ISCED) / 図表で見る教育(EAG)

研究概要

本研究では、OECD(経済協力開発機構)の国際教育指標事業(INES)で扱っている各種指標開発に関する情報資料収集を行うとともに、同事業の一環として推進されている「生徒の学習到達度に関する調査(PISA)」に関し、調査の枠組み、問題等の開発方法・手順、2000年調査の実施状況と結果、データ分析等について情報資料の収集・分析を行ってきた。
最終年度の平成14年度はまず、中間資料(5)としてINESの一環としてOECD非加盟国を対象に進めている「世界教育インディケータ事業」から、就学インディケータや教育財政インディケータを紹介した。次に、最終報告書として、INES事業の背景・経緯、成果と影響、その意義と今後の課題、そして我が国が国際的な教育インディケータをどのように活用すべきかなどの観点から、INES事業の全体像を示すとともに、国際的にも高く評価されているPISA調査の2000年国際調査結果に基づきながら、我が国や反響の大きかったドイツにおける教育現状を明らかにした。
特に最終報告書では、1980年代以降、各国が自国を自国以外の教育水準と比較することによって、国の教育制度の長所、短所を発見し、分析するための手段としてインディケータの開発に大きな期待を寄せるようになってきたこと、また、INES事業は政策に資する国際的な比較可能性の高いインディケータを開発することによって、同事業に投資する加盟国の信頼を高めてきたこと、中でも顕著な成果としてPISA調査を挙げることができること、他方で「能力」の概念整理、分析、評価手法に対するニーズには必ずしも十分に応えられていないことや、開発に対する大きな関心から、客観的な基礎的データを定期的に公表していくことで経年変化をみるという要請はあまり満たされていないことなどを指摘した。