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生分解プラスチックによる生体用複合材料の開発

研究課題

研究課題/領域番号 12875026
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 機械材料・材料力学
研究機関神戸大学

研究代表者

日和 千秋  神戸大学, 大学院・自然科学研究科, 助手 (80294198)

研究分担者 中井 善一  神戸大学, 工学部・機械工学科, 教授 (90155656)
研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2001年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2000年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
キーワード生分解性プラスチック / 生体用複合材料 / 骨構造体 / 界面強度 / ポリ乳酸 / 生体材料 / 生分解プラスチック / 複合材料 / 成形温度 / 結晶化度
研究概要

平成12年度には引張り強度500MPaの高張力ポリ乳酸繊維と,ポリ乳酸樹脂によってホットプレスで複合材料を作成した.そして成形温度や圧力あるいは時間による強度変化を調べた.その結果,樹脂のガラス転移温度のすぐ直上で成形することによって繊維強度を低下させず,複合材の引張り強度が最大になることが分かった.しかし繊維と樹脂の界面の接着性が悪くその強度は複合則に及ばなかった.そこで繊維をアルカリ水溶液で適当な温度と時間で処理したところ,繊維表面にミクロンオーダーの微細な窪みが作成できた.この繊維を用いて複合材料を作成し引張り強度を測定したところ,ほぼ複合則に近い強度に到達し,材料開発に成果を収めた.この表面処理によるポリ乳酸樹脂複合材料の作成法は現在,特許申請中である.
平成13年度には生体への適用のため前処理滅菌についていくつかの処理の行ったところ,エチレンオキサイドガスによる場合に分子量や強度の低下がほとんどなく良好であった.またin-vitroでの骨芽細胞による生分解実験では約2ヶ月間で分子量が1/100となり引張り強度も零になった.この結果から開発された複合材料は生体内で分解する補助骨材として優れた特性を持っていることが明らかとなった.

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Y.Nakai, C.Hiwa: "Effects of Loading Frequency and Environment on Delamination Fatigue Crack Growth of CFRP"International Journal of Fatigue. Vol.24. 161-170 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 日和千秋, 中井善一: "生分解性プラスチック(ポリ乳酸)による複合材料の試作"第30回FRPシンポジウム(JSMS COMPOSITES-30)講演論文集. 121-122 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 日和千秋, 中井善一, 安達泰治, 佐藤克也, 金森健志: "生分解性プラスチック(ポリ乳酸)による生体用複合材料の開発"日本機械学会講演論文集. No.01-16. 21-22 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 上野友之, 小田毅, 日和千秋, 中井善一, 藤井善通: "GFRPの酸環境下における界面強度と温度の関係"第30回FRPシンポジウム(JSMS COMPOSITES-30)講演論文集. 37-40 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 中井善一: "CFRP積層板のモードII層間はく離疲労き裂伝ばに及ぼす荷重速度及び環境の影響"日本機械学会論文集(A編). 66巻・649号. 1695-1702 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Chiaki HIWA: "Effect of Surface Treatment for Fibers on Stress-Strain Behavior of Plain Woven Grass Cloth Reinforced Plastics"Memoirs of the Faculty of Engineering Kobe University. No.46. 101-109 (1999)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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