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Parkinのアポトーシス抑制機能の解析

研究課題

研究課題/領域番号 12877100
研究種目

萌芽的研究

配分区分補助金
研究分野 神経内科学
研究機関川崎医科大学

研究代表者

砂田 芳秀  川崎医科大学, 医学部, 教授 (00240713)

研究分担者 大沢 裕  川崎医科大学, 医学部, 講師 (80246511)
村上 龍文  川崎医科大学, 医学部, 助教授 (30330591)
原 賢治  川崎医科大学, 医学部, 講師 (50198884)
松村 喜一郎  帝京大学, 医学部, 助教授 (50260922)
柴田 明徳  川崎医科大学, 医学部, 助手 (50248209)
研究期間 (年度) 2000 – 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2001年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2000年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード若年性パーキンソン病 / パーキン(parkin) / アポトーシス
研究概要

Parkinは常染色体劣性若年性パーキンソン症候群(AR-JP)の原因タンパクである。Parkinの生理機能の解明はパーキンソン病の病態理解、すなわち黒質ドーパミンニューロンの選択的細胞死の分子メカニズムを知る上で重要である。最近、parkinがユビキチンリガーゼ活性を持ち、ユビキチン-プロテアソーム系のタンパク分解にかかわることが示された。われわれは、full-lengthのparkinが神経細胞や筋細胞など寿命の長い細胞に優位に発現し、一方リンパ球など寿命の短い細胞ではexon3-5を欠くtranscriptが検出されたことから、parkinはアポトーシス抑制タンパクであるとの作業仮説を考えた。
まずU937培養細胞系を用いてアポトーシス誘発によるparkinの発現動態の解析を行ったが、parkinの発現量やsplicingパターンに明らかな変化はみられなかった。Parkin遺伝子変異によるloss of functionがパーキンソン病の発症に関与すると考えられるので、本年度はCOS7やPC12などの培養細胞系にparkinの合成アンチセンスオリゴヌクレオチドを添加してparkin mRNA発現を抑制することで、アポトーシスが誘発されるか検討した。アポトーシスの検出としては色素排除法およびヘキスト試薬染色による形態学的検出と電気泳動によるDNA断片化の検出を指標としたが、いずれの方法でも添加後72時間までの段階でアポトーシスを確認することはできなかった。こうした結果より、parkinのloss of functionが細胞機能に影響を及ぼすのはもう少し長いスパンを要する可能性が示唆された。

報告書

(2件)
  • 2001 実績報告書
  • 2000 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Sunada, Y. et al.: "Caveolin-3 and muscular dystrophy"Acta Myologica. 20・2. 162-167 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Sunada, Y. et al.: "Deficiency of a 180-kDa extracellular matrix protein in Fukuyama type congenital muscular dystrophy skeletal muscle"Neuromuscular Disorders. 12・2. 117-120 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Masaki,T. et al.: "Expression of dystroglycan and laminin-2 in peripheral nerve under axonal degeneration and regeneration"Acta Neuropathol.. 99・3. 289-295 (2000)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書
  • [文献書誌] Sunada,Y. et al.: "Transgenic mice expressing mutant caveolin-3 show severe myopathy associated with increased nNOS activity"Hum.Mol.Genet.. 10・3. 173-178 (2001)

    • 関連する報告書
      2000 実績報告書

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公開日: 2000-04-01   更新日: 2016-04-21  

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