| 研究課題/領域番号 |
12878029
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| 研究種目 |
萌芽的研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70090925)
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| 研究分担者 |
浜野 隆 (浜野 毅) 武蔵野女子大学, 現代社会学部, 講師 (00262288)
齋藤 貴浩 (斎藤 貴浩) 大学評価・学位授与機, 構, 助手 (50302972)
赤堀 侃司 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (80143626)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2001
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| 研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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| 配分額 *注記 |
2,500千円 (直接経費: 2,500千円)
2001年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2000年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
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| キーワード | 評価手法 / 国際機関 / 短期研修 / 事業評価 / 波及効果 / 費用便益 / 国際協力・援助 |
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| 研究概要 |
教育・人材育成プロジェクトの評価の一般的な課題は以下の通りである。
1)教育・研修は受講生にどの様な効果をもたらしているか。
2)それらの効果はどのような要因によって説明されるか、効果をより高めるにはどうすればよいか。
3)それらの効果は必要とされた費用に見合ったものであるか。
この問題の解決には、費用と効果についてデータを収集し、分析することが必要である。費用については実際に支払った金額に加えて、機会費用など、実際の支払いはない逸失利益を含めて計算することによって求められる。
問題は効果である。金銭では測ることのできない効果については、アンケートなどにより、主観的な効用を尋ねることによって、測定可能である。金銭ではかることのできる効果は個人に収入の増加額を尋ねればよい。しかし、公務員など、教育・研修の成果が個人の生産性の向上につながらず、賃金の上昇がみられない場合も多い。個人の賃金には変化がないものの、教育・研修で得た知識を利用して、地域開発に取り組むごとによって、マクロな意味で、経済効果を高めることなどは十分考えられる。そのような効果があるであろうとは漠然と理解できる事であるが、それがどの程度であるかを示すことは容易ではない。
このように、測定が困難な教育・研修成果の経済価値を測定する方法の一つとして、環境評価などに用いられる、支払い意志額を尋ねる手法がある。例として、短期研修の価値を個人の支払い意志額で計ってみたが、その値は実際に必要とされた費用を下回った。しかし、研修生は講演、執筆、コンサルテーションなど様々な形で知識を伝達している。それらを総合すると、1年間に自分が受けた教育・研修の2.5倍の知識を他に伝達している事が明らかになった。このような伝達効果が5年間持続すると仮定すれば、伝達された外部効果を含めた全効果は必要とした費用を十分に上回った。
このように、教育・研修は知識の伝達が行われれば、大きな効果を持つことが証明されたと同時に、外部効果測定の新たな方法論を開発できた。
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