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血球系分化における核小体因子MYBBP1Aの新規機能の解明

研究課題

研究課題/領域番号 12J00436
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 分子生物学
研究機関筑波大学

研究代表者

片桐 尚宏  筑波大学, 生命環境科学研究科, 特別研究員(DC1)

研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2014年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2013年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2012年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
キーワード核小体 / Pol I転写 / rRNA / 血球系分化 / 核小体崩壊 / 巨核球分化 / 好中球分化 / マクロファージ分化 / c-MYB
研究実績の概要

25年度の研究から、培養細胞を用いたin vitroの系において、核内構造体の核小体が崩壊することにより血球系分化が誘導されることが示唆された。そこで26年度は生体においても同様に、核小体崩壊により血球系分化が誘導されるのかを、マウスから単離した血球系細胞を用いて評価した。初めにマウスの骨髄から血球系細胞を単離し、核小体の大きさを観察した。その結果、分化初期の造血幹細胞では大きな核小体が観察されたが、血球系に分化するにつれて核小体の縮小が観察された。次にマウスの骨髄からマウス造血幹細胞を単離し、マウス造血幹細胞にRNA polymerase I (Pol I) 転写必須因子であるTIF-IAのノックダウンを行い、核小体崩壊を誘導した。その結果、マウス造血幹細胞において核小体崩壊が誘導され、好中球分化が促進した。これらの結果から、マウス生体内においてPol I転写抑制による核小体の崩壊時に、血球系分化が誘導されることが示された。さらに核小体崩壊による血球系分化が核小体タンパク質MYBBP1Aによって制御されているのかを確かめるために、血球細胞特異的なMYBBP1Aノックアウトマウスの作製に取り組んだが、マウスの完成に至らなかった。また興味深いことに、Pol I転写抑制による核小体崩壊時に大規模膜分解系であるオートファジーが誘導されることを新たに発見した。核小体崩壊時のオートファジーに関与する因子のスクリーニングを行った結果、核小体タンパク質NPMを同定した。赤血球分化では細胞からミトコンドリアが適切に除去されることが必要であるが、このミトコンドリアの除去がオートファジーによって行われることが報告されている。したがって、Pol I転写抑制による核小体崩壊が、核小体タンパク質NPMを介してオートファジーを誘導することで、正常な赤血球分化を促進する可能性が新たに示唆された。

現在までの達成度 (段落)

26年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

26年度が最終年度であるため、記入しない。

報告書

(3件)
  • 2014 実績報告書
  • 2013 実績報告書
  • 2012 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2015 2014

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] The nucleolar protein nucleophosmin is essential for autophagy induced by inhibiting Pol I transcription2015

    • 著者名/発表者名
      Naohiro Katagiri, Takao Kuroda, Hiroyuki Kishimoto, Yuki Hayashi, Takuya Kumazawa, Keiji Kimura
    • 雑誌名

      Scientific Reports

      巻: 5 号: 1 ページ: 8903-8903

    • DOI

      10.1038/srep08903

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] 核小体崩壊によって誘導されるオートファジーに、核小体タンパク質NPMが関与する2014

    • 著者名/発表者名
      片桐尚宏
    • 学会等名
      第37回日本分子生物学会年会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜(神奈川県横浜市)
    • 年月日
      2014-11-26
    • 関連する報告書
      2014 実績報告書

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公開日: 2013-04-25   更新日: 2024-03-26  

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