| 研究課題/領域番号 |
12J01149
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| 研究種目 |
特別研究員奨励費
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 国内 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
奈良 里紗 筑波大学, 大学院人間総合科学研究科, 特別研究員(DC2)
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| 研究期間 (年度) |
2012 – 2013
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2013年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2012年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
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| キーワード | 視覚障害 / 教育相談 / 相談ニーズ / 視覚特別支援学校 |
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| 研究概要 |
本研究では視覚障害児・者の発達段階に応じた発達課題を明らかにすることを最終的な研究目標として実施している。本年度は、16校の視覚特別支援学校から得られた2005年から2009年に実施された教育相談記録1579ケースの分析を行うとともに、学校心理学や教育心理学分野における教育相談や発達課題に関する国内外の先行研究について情報収集を行なった。
昨年度までの研究で、乳児期は育児・発達相談、幼児期は就学相談、小学生期は学習相談との関連がそれぞれ明らかになった。今年度の研究では、相談内容と来談回数の関連について分析を行った。結果、乳児期では主要な相談内容である育児・発達相談は来談回数も複数回であり、継続的な支援につながっていることが示唆された。一方、幼児期及び小学生期では、主要な相談内容の来談回数が1回限りであるもの(単発相談)と複数回にわたる相談であるもの(継続相談)がほぼ同じ割合であった。この原因については、今後、さらに相談内容を質的に分析をすることで解明を試みる予定である。幼児期では、見え方・眼疾相談は継続的な相談が多いことから、親が視覚障害児の見え方を理解するためには一度の相談では解消されない内容であることが推察される。また、小学生期では補助具相談で単発相談が多いことが示された。従来より補助具相談は継続的な訓練が必要であることが指摘されていることから、小学生期の補助具相談がなぜ単発相談になることが多いのかについてもさらに検討する必要性が示唆された。
なお、本研究の結果は日本特殊教育学会にて発表を行なった。
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| 今後の研究の推進方策 |
(抄録なし)
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