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hATトランスポゼースファミリーによる新しい細胞移動停止の制御機構

研究課題

研究課題/領域番号 12J02384
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 発生生物学
研究機関関西学院大学

研究代表者

菊地 哲宏  関西学院大学, 理工学研究科, 特別研究員(DC2)

研究期間 (年度) 2012 – 2013
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2013年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2012年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワードMIG-39 / DTC / DREF / 低分子量G蛋白質 / migration / tip cell / mig-24/HLH / mig-39 / overshoot
研究概要

1. MIG-39の発現部位の解析
MIG-39の303aaから470aaを抗原ペプチドとし、MIG-39抗体を得ることに成功した。作成した抗体を用いて免疫染色法を行いMIG-39の生体内での局在を観察した。MIG-39は生殖巣先端のDTCの核内および生殖細胞の核内に局在が見られた。この局在はmig-39 (tk107, tk102, では見られなかった。ヒトDREFでも同様な局在パターンが見られていることが報告されている(Yamashita et al., THE Journal of Biological Chemistry 282,7563-75,2007)。発現時期を明らかにするため、ステージ毎に免疫染色を行ったところ、L4幼虫期にはすでに局在しており、成虫期、成虫期から2日後では、DTCへの局在の割合が低下していた。このことから少なくともL4幼虫期にはMIG-39がDTCに局在していることが正常なDTCの停止に必要であることが分かった。L4幼虫期はDTCが減速を開始することも明らかにしており今回の結果は減速時期と一致していた。
2. 低分子量G蛋白質との相互作用
低分子量G蛋白質は一般的に細胞移動や、仮足の伸長などにかかわっていることが知られており、細胞骨格と細胞移動が関与しているかを、遺伝的手法を用いて調べることとした。低分子量G蛋白質をコードしているced-10/Rac GTPase, rac-2/Rac, unc-73/Rho GEF, mig-/Rho2の単独変異およびmig-39変異体との二重、三重変異体でDTCの行き過ぎ(overshoot)がどう変化するかを腹側の神経とDTCを蛍光標識し観察した。観測の結果、低分子量G蛋白質をコードしている遺伝子の単独変異ではovershootが見られなかったが、mig-39変異体頭側と尾側の生殖巣において異なる結果が得られた。このことから低分子量G蛋白質の活性が頭側と尾側で異なっており、頭側と尾側でRac活性に対する感受性が異なることが分かった。特に前側ではRacの活性が一定の割合まではovershoot異常を増強し、その割合を下回ると抑制に働くことが分かり、尾側はその逆であることが分かった。

今後の研究の推進方策

(抄録なし)

報告書

(2件)
  • 2013 実績報告書
  • 2012 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2013 2012 その他

すべて 学会発表 (2件) 備考 (1件)

  • [学会発表] BED finger domainタンパク質MIG-39はC. elegansの細胞移動停止に働く2013

    • 著者名/発表者名
      菊地哲宏、柴田幸政、西脇清二
    • 学会等名
      第36回日本分子生物学会
    • 発表場所
      神戸国際展示場・兵庫県
    • 年月日
      2013-12-05
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] hAt transposase family protein MIG-39 acts in stopping of cell migration in C. elegans2012

    • 著者名/発表者名
      Tetsuhiro Kikuchi
    • 学会等名
      5^<th> East Asia C. elegans Meeting.
    • 発表場所
      Taipei, Taiwan
    • 年月日
      2012-06-29
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://sci-tech.ksc.kwansei.ac.Jp/~nishiwaki/

    • 関連する報告書
      2013 実績報告書

URL: 

公開日: 2013-04-25   更新日: 2024-03-26  

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