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スピン軌道相互作用が起こすスピン依存伝導現象の理論

研究課題

研究課題/領域番号 12J08946
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 物性Ⅱ(磁性・金属・低温)(理論)
研究機関東京大学

研究代表者

竹内 祥人  東京大学, 大学院工学系研究科, 特別研究員(PD)

研究期間 (年度) 2012 – 2013
研究課題ステータス 完了 (2013年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2013年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2012年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワードスピン軌道相互作用 / 非可換ゲージ場 / スピンガルバニック効果 / スピンホール効果 / スピントロニクス / ラシュバ相互作用 / スピントルク / スピン波 / トロイダルモーメント
研究概要

近年、時間や空間的に変化するスピン軌道相互作用の実現が可能となってきており、この時間や空間に依存するスピン軌道相互作用下における電子スピンの運動を理解することが必要となってきている。
本年度は、スピン軌道相互作用が非可換ゲージポテンシャルとして扱えることに着目し、スピン軌道相互作用下において電磁場により誘起される電子スピン密度およびスピン流のゲージ共変な表式を解析的に求めた。非可換ゲージ理論により、スピン軌道相互作用の時間微分は有効的なYang-Mills電場、また空間微分は磁場として働く。それにより、通常のU(1)電磁場とスピン軌道相互作用によるSU(2)のYang-Mills電磁場を用いて結果を整理することに成功した。その中でYang-Mills磁場とU(1)電場によるホール効果の項に着目すると、この項がスピンホール効果と逆スピンガルバニック効果のよく知られた2つの現象に対応することが判明した。Yang-Mills磁場には、U(1)の磁場とは異なり非可換性から現れる成分が存在し、その非可換の効果からスピンホール効果が、また通常の空間微分の成分から逆スピンガルバニック効果が得られる。今まで別々に考えられてきた現象が、本研究によりSU(2)×U(1)ホール効果であることが明らかになり、スピントロニクス現象の統一的な理解にまたひとつ前進したと言えよう。
また得られた結果から、逆スピンガルバニック効果の空間依存性についても解析を行った。そして、そのふるまいがスピン軌道相互作用の大きい極限と小さい極限とで異なることが明らかになった。両者は空間的に一様なスピン軌道相互作用の下で異なるふるまいを見せるが、印加した電流についても一様な極限でのみ一致する。この結果は、スピン制御の観点で今後重要になってくることが考えられる。

今後の研究の推進方策

(抄録なし)

報告書

(2件)
  • 2013 実績報告書
  • 2012 実績報告書
  • 研究成果

    (10件)

すべて 2014 2013 2012

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (6件) (うち招待講演 1件)

  • [雑誌論文] Proposal for an active electromagnetic metamaterial based on spin-torque oscillators2013

    • 著者名/発表者名
      Gen Tatara, Hiroaki T. Ueda, Katsuhisa Taguchi, Yuta Sasaki, Miyuki Nishijima, Akihito Takeuchi
    • 雑誌名

      Physical Review B

      巻: VOL.87 号: 15

    • DOI

      10.1103/physrevb.87.155102

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Magnetic Monopole Generated by Spin Damping with Spin-Orbit Coupling2012

    • 著者名/発表者名
      Akihito Takeuchi, Gen Tatara
    • 雑誌名

      Journal of Physics : Conference Series

      巻: VOL.400 号: 4 ページ: 042058-042058

    • DOI

      10.1088/1742-6596/400/4/042058

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Monopoles in ferromagnetic metals2012

    • 著者名/発表者名
      Gen Tatara, Akihito Takeuchi, Noriyuki Nakabayashi, Katsuhisa Taguchi
    • 雑誌名

      Journal of Korean Physical Society

      巻: VOL.61 号: 9 ページ: 1331-1348

    • DOI

      10.3938/jkps.61.1331

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 磁化ダイナミクスにより生じる磁気モノポール2012

    • 著者名/発表者名
      竹内 祥人, 多々良 源
    • 雑誌名

      固体物理

      巻: VOL.47 ページ: 255-265

    • NAID

      40019369106

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [学会発表] Electrical spin manipulation in spin-orbit coupling systems2014

    • 著者名/発表者名
      Akihito Takeuchi, Naoto Naeaosa
    • 学会等名
      American Physical Society March Meeting 2014
    • 発表場所
      Colorado Convention Center(デンバー、米国)
    • 年月日
      2014-03-05
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] スピン軌道相互作用系における電気的なスピン生成2013

    • 著者名/発表者名
      竹内 祥人, 永長 直人
    • 学会等名
      日本物理学会2013年秋季大会
    • 発表場所
      徳島大学(徳島県)
    • 年月日
      2013-09-26
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] スピン軌道相互作用が起こす電子スピンの伝導現象2013

    • 著者名/発表者名
      竹内 祥人
    • 学会等名
      第58回物性若手夏の学校
    • 発表場所
      InterContinetal Chicago(シカゴ, 米国)
    • 年月日
      2013-08-14
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] Asymmetric spin-wave dispersion induced by Rashba spin-orbit interaction2013

    • 著者名/発表者名
      Akihito Takeuchi, Naoto Nagaosa
    • 学会等名
      7th International School and Conference on Spintronics and Quantum Information Technology
    • 発表場所
      白浜荘(滋賀県高島市)
    • 年月日
      2013-07-31
    • 関連する報告書
      2013 実績報告書
  • [学会発表] ラシュバ相互作用が起こす非対称なスピン波の分散2013

    • 著者名/発表者名
      竹内 祥人, 永長 直人
    • 学会等名
      日本物理学会 第68回年次大会
    • 発表場所
      広島大学(広島県)
    • 年月日
      2013-03-28
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [学会発表] Emergence of magnetic monopole in magnetic systems with spin-orbit coupling2012

    • 著者名/発表者名
      Akihito Takeuchi, Gen Tatara
    • 学会等名
      19th International Conference on Magnetism with Strongly Correlated Electron Systems
    • 発表場所
      Busan Exhibition Convention Center (釜山, 韓国)
    • 年月日
      2012-07-10
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書

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公開日: 2013-04-25   更新日: 2024-03-26  

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