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Tatタンパク質と複合体を形成する宿主転写因子DSIFを標的としたHIV制御

研究課題

研究課題/領域番号 13015207
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関東京工業大学

研究代表者

和田 忠士  東京工業大学, 大学院・生命理工学研究科, 講師 (60262309)

研究期間 (年度) 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2001年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード転写 / 転写伸長反応 / 複合体 / エイズ / 変異体 / クロマチン / Tat / DSIF
研究概要

HIV-1(エイズウイルス)がコードするTatタンパク質は、HIV複製に必要なゲノムLTRからTAR(trans-acting response element)のステムループ構造に依存して転写を活性化する。TAR上でTat蛋白質と宿主因子(Tat-SF1、P-TEFb、DSIF、TFIIF)が転写伸長反応複合体として作用する。一方、私は、RNAポリメラーゼII(RNAPII)の転写伸長反応速度制御機構の研究から、mRNA合成速度を可変する蛋白性因子DSIFの同定に成功し、その後、DSIFはRNAPIIに直接結合してRNA合成速度上昇あるいは速度低下を調節する転写伸長反応制御因子であることを見出した。DSIFは160kDa(DSIFp160)と14kDa(DSIFp14)の2つのサブユニットからなり、両サブユニットがDSIF活性に必須である。本研究は、これまで解析の行われていなかったDSIFp14に着目し、種々の欠失変異体を作製してDSIFp14の生化学的解析を行った。その結果、大腸菌で10種類のN末側およびC末側からのDSIFp14欠失変異体を発現させ、DSIFp160とDSIFp14の結合がDSIF活性には必須であることがわかった。さらに、選択的スプライシングにより生じるDSIFp14の5つのエキソンのうち3番目のエキソンを欠いたDSIFp14-smallの発現を見出した。in vitro転写系の解析から、組換えDSIFp14-smallがDSIFのサブユニットとして機能しないことを見出した。また、DSIFによる転写伸長反応制御がクロマチン構造と関連することをin vitro転写系で明らかにした。よって本研究の研究成果は、Tat依存的転写伸長複合体の作用機序の分子レベルでの理解に貢献し、今後エイズウイルスの複製阻害を思考する上で貴重な情報となることが期待される。

報告書

(1件)
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Y.Yamaguchi, et al.: "Evidence that negative elongation factor represses transcription elongation through binding to a DRB sensitivity-inducing factor/RNA polymerase II complex and RNA"Mol.Cell.Biol.. (印刷中).

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 和田忠士: "クロマチン環境下での転写開始と伸長反応にかかわる因子群"実験医学. 19・16. 2165-2170 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] D.B.Renner et al.: "A highly purified RNA polymerase II elongation control system"J.Biol.Chem.. 276. 42601-42609 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] D.Kim et al.: "The regulation of elongation by eukaryotic RNA polymerase II : A recent view"Mol.Cells. 11. 267-274 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Yamaguchi et al.: "Stimulation of RNA polymerase II elongation by hepatitis delta antigen"Science. 293. 124-127 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2018-03-28  

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