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分裂組織からの器官分化過程におけるシスタチオニンγ-シンターゼmRNA安定性制御

研究課題

研究課題/領域番号 13017201
研究種目

特定領域研究(A)

配分区分補助金
審査区分 生物系
研究機関北海道大学

研究代表者

尾之内 均  北海道大学, 大学院・農学研究科, 助手 (50322839)

研究分担者 内藤 哲  北海道大学, 大学院・農学研究科, 教授 (20164105)
研究期間 (年度) 2001
研究課題ステータス 完了 (2001年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2001年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
キーワードシスタチオニンγ-シンターゼ / mRNA安定性 / メチオニン / S-アデノシルメチオニン / シロイヌナズナ / in vitro翻訳系
研究概要

シスタチオニンγ-シンターゼ(CGS) mRNAの安定性制御機構を解明する目的で、この制御のエフェクター分子の同定を行った。小麦胚芽由来のin vitro翻訳系を用いたアッセイによって、メチオニンの代謝産物についてエフェクターとしての効果を調べたところ、S-アデノシルメチオニン(SAM)のみが効果を示し、SAMがCGS mRNA安定性制御のエフェクター分子であることが強く示唆された。また、SAMを基質とするメチル基転位酵素の競争阻害剤であるS-アデノシルホモシステインは、SAMの効果を阻害しなかった。このことから、SAMの効果はメチル基転位反応によるものではないことが示唆された。
また、SAMのアナログについても、同じin vitroアッセイを用いて、CGS mRNA安定性制御のエフェクターとしての効果を調べた。その結果、SAMのメチル基をエチル基に置換したS-アデノシルエチオニン(SAE)も、SAMと同様の効果を示した。一方、SAMからメチル基を除いたS-アデノシルホモシステインは効果を示さなかった。したがって、SAMとSAEに共通する構造的特徴あるいは硫黄原子にアルキル基が付加することによって生じる正電荷が重要である可能性が考えられる。
また、in vitro翻訳系を用いて、翻訳反応後のRNA分解中間体の解析を行った。これまでにin vivoの実験系でみられたのと同様の5'側を400塩基ほど欠いたRNAがノーザン解析により検出され、また、5'側領域のハイブリッドセレクションにより、350塩基程度の短いRNAがSAM存在下で特異的に検出された。これらの結果から、エンドリボヌクレアーゼがこの制御に関与することが示唆される。

報告書

(1件)
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Akinori Suzuki: "The first exon coding region or cystathionine γ-synthase gene is necessary and sufficient for downregulation of its own mRNA accumulation in transgenic Arabidopsis thaliana"Plant and Cell Physioly. 42(10). 1174-1180 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Paula Suarez-Lopez: "CONSTANS mediates between the circadian click and the control of flowering in Arabidopsis"Nature. 410(6832). 1116-1120 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Kazuhiro Tanaka: "A subtilisin-like serine protease is required for epidermal surface formation in Arabidopsis embryos and juvenile plants"Development. 28(23). 4681-4689 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Endang Semiarti: "The transposition pattern of the AC element in tobacco cultured cells"Genes & Genetic Systems. 76(2). 131-139 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2018-03-28  

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