研究課題/領域番号 |
13020237
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研究種目 |
特定領域研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
審査区分 |
人文・社会系
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研究機関 | 九州大学 |
研究代表者 |
吉本 圭一 九州大学, 大学院・人間環境学研究院, 助教授 (30249924)
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研究分担者 |
苑 復傑 九州大学, メディア教育開発センター・研究開発部, 助教授 (80249929)
稲永 由紀 広島大学, 高等教育研究開発センター, 助手 (80315027)
吉谷 武志 九州大学, 大学院・人間環境学研究院, 助教授 (60182747)
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研究期間 (年度) |
2001
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研究課題ステータス |
完了 (2001年度)
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配分額 *注記 |
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2001年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
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キーワード | 遠隔教育 / 大学院教育 / 高等教育 / メディア活用 / 高度職業専門人養成 / 社会人ブラッシュアップ教育 / 教育科学 / オーストラリア |
研究概要 |
本研究は教育科学系における「社会人ブラッシュアップ教育」の検討を課題とし、対象の特性を考慮したメディア活用による学習システム開発について検討した。とくに本研究では、個別講義等でのメディア活用にとどまらず、そうした社会人学習者の学習環境適応ツールとしてのメデイア活用の普及可能性や、それを手掛かりとする教育科学系でのプロフェッショナル・スクール化の条件等を考察した。 研究方法としては、一方で、国内での教育科学系社会人向け高度専門職業人養成カリキュラムにおける諸課題とメディア活用可能性について更に具体的に明らかにしていくために、九州大学大学院人間環境学府教育学部門の社会人大学院での事例検討をおこなった。他方で、海外の先端的事例として、オーストラリアの南クイーンズランド大学(The University of Southern Queensland)とディーキン大学(Deakin University)等の訪問調査を実施し、遠隔教育プログラム開発担当の専門職・教員や、教育科学系学習プログラムの担当教員へのヒアリングをおこない、これらの両者の事例の検討・考察を行った。 こうした研究方法によって、わが国の教育科学系大学院における社会人受入がオンキャンパスモードから脱却するためは、多くの検討すべき点が明らかになった。第1には、遠隔高等教育プログラムの提供そのものは、現在の我が国の教育職員と事務職員という区分にとどまらず、教授・学習支援のためのあらゆる専門職層の連携・協力があって初めて可能となるのであり、この点を検討・改革する必要がある。 また、教育専門職市場での資質向上のための高度職業専門人養成を考えれば、学位制度の改革、学習内容の革新など、労働市場と学位取得プログラムとの明確な対応関係を意識した、従来の研究者養成とは別の系列の養成システムを構築すべきである。その際、研究者養成プログラムと高度専門職業人養成プログラムとは全く別物ではなく、共通に学ぶべき基本的な領域があり、カリキュラムを積極的にモジュール構造へと転換していく必要性が明らかになった。
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