| 研究課題/領域番号 |
13308005
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
家政学一般(含衣・住環境)
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| 研究機関 | お茶の水女子大学 |
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研究代表者 |
牧野 カツコ お茶の水女子大学, 大学院・人間文化研究科, 教授 (70008035)
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| 研究分担者 |
吉原 崇恵 静岡大学, 教育学部, 教授 (80022218)
佐藤 文子 千葉大学, 教育学部, 教授 (60215837)
中間 美砂子 國學院大學, 栃木短期大学, 教授 (60137312)
長澤 由喜子 岩手大学, 教育学部, 教授 (70164415)
鶴田 敦子 聖心女子大学, 文学部, 教授 (40250906)
鳴海 多恵子 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (90014836)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
26,390千円 (直接経費: 20,300千円、間接経費: 6,090千円)
2003年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2002年度: 8,320千円 (直接経費: 6,400千円、間接経費: 1,920千円)
2001年度: 13,000千円 (直接経費: 10,000千円、間接経費: 3,000千円)
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| キーワード | 家庭科教育 / 児童・生徒の家庭生活 / 家庭科学習効果 / 授業実践 / カリキュラム / 家庭の機能 / 対人関係能力 / 生活の価値観 / 衣食住の技能 / 衣食住に関する意思決定 / 家族の機能 / 消費生活 / 生活技能 |
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| 研究概要 |
この研究は日本家庭科教育学会が、全国組織をあげて取り組んだ共同研究である。現代の子ども達の家庭生活の実態と意識を知るとともに、家庭科教育が、子どもたちの生活にどのような効果を与えているかを明らかにすることを目的として、小・中・高校生を対象とした全国調査を実施し、子どもの実態に即した家庭科カリキュラムの構築のための提言を行ったものである。
平成13年度には、全国270校、小学校4年、6年、中学2年、高校2年生11,000名を対象とした「児童・生徒の家庭生活の意識と実態」調査を行った。主な調査内容は、子ども達の生活技能の実態、生活時間・消費生活などの自己管理能力、家族や家庭の在り方についての意識、価値観、家庭科の学習効果などである。調査の結果、家庭生活の実態は、男女別、学年別の差が明らかになり、家庭科教育のあり方に多くの示唆が得られた。また、家庭科を学んで、「できるようになった」「わかるようになった」「気づくようになった」「考えるようになった」ことが、「あった」と答えた児童・生徒達が、衣食住の生活技能の実践率が高く、意欲もあり、環境に配慮する行動、意思決定の力、人とかかわる力、生活行動や生活意識の面で良い傾向を示していることが、明らかとなった。家庭環境や、地域環境、学校規模などの影響は見られなかったのに対して、家庭科での学習効果については明確に表われていたことは、家庭科教育の意義を実証する貴重な結果であるといえる。
家庭科カリキュラムの構築の考え方についてシンポジウム、講演会、研究会を精力的に行い、研究討議を重ねながら理論的な整理を行った。調査の結果と理論研究、家庭科の優れた授業実践を全国から集め、学習効果との関連を分析し、家庭科のカリキュラムへの提言を行った。
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