| 研究課題/領域番号 |
13410079
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
岡本 靖正 東京学芸大学, 学長 (60015758)
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| 研究分担者 |
山崎 準二 静岡大学, 教授 (50144051)
水原 克敏 東北大学, 教授 (00124628)
羽田 貴史 広島大学, 教授 (90125790)
高城 忠 東京学芸大学, 教授 (10022740)
的場 正美 名古屋大学, 教授 (40142286)
横須賀 薫 宮城教育大学, 学長 (60006442)
葉養 正明 東京学芸大学, 教授 (30114119)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
9,600千円 (直接経費: 9,600千円)
2002年度: 3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
2001年度: 5,700千円 (直接経費: 5,700千円)
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| キーワード | 教育学部の再編・統合 / 教育評価 / 研究評価 / PDS / 教員需要の推計 / 教員養成のコアカリキュラム / 教員養成コアカリキュラム / 教員養成 / 大学の統合 / 国際比較 / 新課程 |
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| 研究概要 |
研究費の交付をうけた2年間には、次のような研究作業が実施され、解明が進められた。
1.教員養成系大学・学部の再編統合に関わる学長・学部長および教育委員会教育長を対象とした意識調査の実施。
2.外国(とりわけ、米国と英国)の教員養成システム改革に関する調査研究の実施。
3.教員養成系大学・学部を対象とした教育評価及び研究評価の在り方に関する国際シンポジウムの実施
以上の4項目に関わる研究成果は、中間報告及び2分冊の最終報告計3冊の冊子としてまとめられているが、1に関しては、教師に必要な能力、教員養成の機能向上施策、教員養成学部の成果、大学院での研修の派遣計画、新課程の存続・分離、教育学部の再編統合、再編・統合の影響、附属学校廃止の影響、教職センターの機能について、国立大学長、教育大学・教員養成学部長、教育委員会教育長を対象に、質問紙調査が実施された。
2に関しては、米国、英国それぞれを訪問し、教員養成システムの最新動向を調査し、我が国の今後の方策の在り方について究明を進めている。米国については、全米の改革状況と学校基盤型の教員養成システムであるPDS(教職員職能開発学校)について、解明が進められた。
3に関しては、平成13年度実施の大学評価・学位授与機構による教育評価、研究評価を素材に、そこに含まれている問題点や意義について、対象となった大学の自己点検・自己評価委員会委員長等に報告をいただき議論を進めた。また、国際的な文脈でこの問題を考えるために、米国、英国、中国から研究者を招いて、全体を国際シンポジウムとして構成した。その成果は報告書としてまとめられている。
4に関しては、とりわけ戦後我が国における教員養成システムの総括を加え、再編・統合に直面している、我が国の教員養成系大学・学部の在り方に関して考察を加えた。これからの教員養成カリキュラムとして重視されているモデル・コア・カリキュラムの開発も進めている。
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