研究課題/領域番号 |
13430021
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経済史
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
杉原 薫 大阪大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (60117950)
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研究分担者 |
植田 浩史 大阪市立大学, 経済研究所, 助教授 (10213357)
谷本 雅之 東京大学, 大学院・経済学研究科, 助教授 (10197535)
阿部 武司 大阪大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (10151101)
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研究期間 (年度) |
2001 – 2003
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研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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配分額 *注記 |
12,200千円 (直接経費: 12,200千円)
2003年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2002年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2001年度: 6,600千円 (直接経費: 6,600千円)
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キーワード | 労働集約型工業化 / 勤勉革命 / 要素賦存 / 資源 / 綿業 / 在来産業 / アジア経済史 / 日本経済史 |
研究概要 |
本研究は、アジアの工業化の歴史的背景をグローバルな観点から解明すべく、国際会議や出版物の刊行、国際ネットワークの構築などによる、世界のトップクラスの研究者のあいだの実質的な国際交流を、3年間にわたって進めた。まず、2001年に大阪で、そして2002年にブエノスアイレスで、それぞれ12-14本の論文を議論し、その主要部分をCD-ROMとして出版した。現在さらにその改定版をイギリスから刊行する準備を進めている。また、この研究グループを一つの核として、Global Economic History Network(GEHN)という経済史の国際ネットワークが2003年秋に結成され、LSE、大阪大学、カリフォルニア大学、ライデン大学を四つの極として、リサーチ・ユニットの形成、10回のワークショップ、ワーキングペーパーの刊行、査読付き雑誌の刊行など、活発な活動を繰り広げている。本研究の提出した研究成果と問題点は、GEHNのネットワークのなかで強い国際的影響を与えている。 研究が全体として目指したものは、19世紀後半以降現代にいたるインド、日本、中国、東南アジアなどの工業化の経験を、西洋で生じた工業化のアジアへの単なる波及の結果と捉えるのではなく、現在世界の製造業雇用の過半数を占めるにいたった、雇用創出的な「労働集約型工業化」を、アジアみずからが作り出してきたことを、グローバルな歴史的文脈で評価し、概念化することである。また、そうした観点から、従来ともすればアメリカの資本集約型、資源集約型工業化のイメージにひきつけて、それを準備したものとして理解されがちだった18世紀後半以来のヨーロッパの産業革命、工業化の過程を再検討し、そのなかにはむしろアジアの労働集約型工業化につながるような側面が見られたのではないかという仮説を検討することである。従来の研究史および実証研究との付き合わせは、まだ緒についたばかりであるが、大きな研究史のうねりを作るのに一石を投ずることができたのではないかと思っている。
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