研究課題/領域番号 |
13430035
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 明治大学 |
研究代表者 |
根本 孝 明治大学, 経営学部, 教授 (20132087)
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研究分担者 |
高井 透 日本大学, 商学部, 助教授 (60255247)
池田 芳彦 文京女子大学, 経営学部, 教授 (40202907)
茂垣 広志 横浜国立大学, 経営学部, 教授 (60200325)
永戸 哲也 高千穂大学, 商学部, 講師 (60317659)
松崎 和久 高千穂大学, 商学部, 助教授 (30317656)
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研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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配分額 *注記 |
6,400千円 (直接経費: 6,400千円)
2002年度: 2,700千円 (直接経費: 2,700千円)
2001年度: 3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
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キーワード | グローバル・グループマネジメント / ナレッジ・フロー / ナレッジ移転効果 / ナレッジ逆移転 / 組織間学習 / 吸収能力 / 組織間文化 / 地域統括本社 / グループマネジメント / 分散-統合 / ナレッジマネジメント / 伝達チャネル / 学習メカニズム / 高熱熟練技術 |
研究概要 |
日本企業のグループ・マネジメントの変革が進む中、グローバルなグループ・マネジメントが重要な課題となってきている。具体的には、知識経済時代の国際競争力のコアは、ナレッジの創造・グローバル知識共有、組織間学習であり、本研究でも日本企業のグローバル・グループ・シナジー戦略を目指す姿勢が明らかにされた。 今回、我々は日本企業のグローバル・グループマネジメントと組織間学習の実態を明らかにするため、次のような調査を実施した。1つは現地調査である。アメリカと中国の日系企業へ聞き取り調査を実施した。もう1つはアンケート調査である。2002年6月に日系企業2371社に対してアンケート調査票を発送し286社から有効回答を得ると共に、2002年12月に日本本社1253社に対してアンケート調査票を発送し104社から有効回答を得た。 結果として我々は、次のような成果が得られた。ナレッジ・フローの活発化とグローバル・ラーニングの進展により、本社から海外子会社への移転は、高付加価値製品、日本の伝統的製品の開発、生産ナレッジにも及び詳細なナレッジ移転マニュアルのみならず、多様な事例集が効果的な移転ツールとなってきていることである。 一方、海外子会祉から本社および他の海外拠点へのナレッジ・フローである逆移転も進展しつつある。逆移転されたナレッジ移転効果は主力事業の強化、新製品開発などに強く見られる。そのナレッジの逆移転には、インフォーマルな仕組み含む逆移転システム、地域統括本社の支援、相互の信頼関係が重要な役割を果たしている。
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