| 研究課題/領域番号 |
13470524
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎・地域看護学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
村嶋 幸代 東京大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (60123204)
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| 研究分担者 |
永田 智子 東京大学, 大学院・医学系研究科, 助手 (80323616)
大内 尉義 東京大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (80168864)
長野 宏一郎 (長野 宏一朗) 東京大学, 大学院・医学系研究科, 講師 (30282627)
高橋 龍太郎 東京都高齢者研究, 福祉振興財団 東京都老人総合研究所・介護・生活基盤研究グループ, 参事研究員 (20150881)
春名 めぐみ 東京大学, 大学院・医学系研究科, 講師 (00332601)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
12,900千円 (直接経費: 12,900千円)
2003年度: 3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2002年度: 4,200千円 (直接経費: 4,200千円)
2001年度: 5,000千円 (直接経費: 5,000千円)
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| キーワード | 退院支援 / 高齢者 / 全国調査 / 介護保険 / フォロアップ / 支援技術 / 看護師 / フォローアップ / 在院日数 |
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| 研究概要 |
平成13年度:全国の病院における退院支援の実施状況を把握するため、一般病床100床以上の3,268病院全数に対して郵送調査を実施した。回収数は1,568(回収率48.0%)であり、うち1,359カ所を分析対象とした。1,313(96.6%)病院が、退院・転院がスムーズに運ばないことがあると答えた。399(29.4%)病院が退院支援部署を有していた。多変量解析の結果、退院支援部署のある病院のほうが、退院に向けての取り組みを多く実施していることが示された。
平成14年度:退院支援部署の有無による退院支援活動の相違について検討するために、2つの国立大学附属病院の病棟看護師を対象とした郵送調査を行った。患者・家族教育など「医療・ケアに関する支援」では2病院間に差がなかったが、地域資源の紹介など「病院外の資源に関する支援」では、部署を有する病院の看護師の方が多く行っていた。
また、平成12〜14年に東大病院退院支援部署が支援を行ったケースのうち、介護保険サービスを受けて自宅退院した患者101名について支援内容を整理した。入院前に介護保険を利用していたか否かによって、介護支援専門員の職種や連携の仕方に相違があった。紹介サービス数やサービスの種類は、患者の身体状況・家族によって特徴があることが示された。
平成15年度:地域密着型の2病院から自宅退院した65歳以上の患者10名において、退院支援の実施状況と退院後の状況を調査した。退院後には訪問調査も実施した。その結果、退院支援のプロセスには「病院内での支援」と「在宅に向けてのコーディネート」の2側面があり、「病院内での支援」には【通常ケア】、【介護指導】、【情報提供】の3要素があること、円滑な連携のためには退院支援部署などが「つなぎ」の役割を果たす必要があること等が明らかになった。
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