| 配分額 *注記 |
8,100千円 (直接経費: 8,100千円)
2004年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2003年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2002年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2001年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
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| 研究概要 |
本研究の最大の自的であった近代日本の都市図の目録作成に関して,研究代表者および研究分担者は共同して,1)実物(ごく一部それに近いコピーや復刻版を含む)の閲覧に基づく詳細目録,2)近代日本の都市図を多数所蔵する諸機関の所蔵目録,の2種の目録を作成した(報告書所載)。対象は,敗戦時に市制を施行していた全国約200都市の図である。1)は約380点,2)は2,500余点の都市図(一部重複分を含む)を収録しているが,2)については採録対象機関以外の所蔵分としておよそ1,000点程度の存在が確認/推測される。いまだ完全な目録とは言いがたいが,従来この種の目録がまったく存在しなかったことを考えるならば,それなりの存在意義を主張しうるものと考える。
これらの目録からは,1)近代日本の都市について作成された地図の種類としては,一般図(主題図に対する概念としての)が多いこと,2)主題図としては,a.商工案内図,b.地籍図系の図,c.住宅地図等が,全国の相当数の都市で作成されたこと,3)近代都市図の所蔵機関としては岐阜県図書館が圧倒的多数の所蔵点数を誇っていること,等が明らかとなった。これらの目録に基づく全国規模の解析(山田第1論文)に加えて,各地方ごとのやや詳しい考察として,北海道(山田第2論文)および島根県(天野論文)の事例を報告書に掲載した。
本研究ではまた,日本近代の都市図を資料として用いることによってどのようなことが明らかになるのか,といった点についても,検討を始めた。報告書所載の金坂論文はその一例である。また日本近代都市図を加工することによって,その表現内容をより的確に示すことの可能性についても,報告書所載の小方論文は検討するところがあった。これらはいずれも,本研究関係者の今後の研究方向を示唆するものである。
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