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プラズマ作用によるディーゼル排ガス微粒子の低温燃焼処理無害化の実用化

研究課題

研究課題/領域番号 13558056
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分展開研究
研究分野 プラズマ理工学
研究機関九州大学

研究代表者

村岡 克紀  九州大学, 大学院・総合理工学研究院, 教授 (80038546)

研究分担者 光来 要三  九州大学, 機能物質科学研究所, 教授 (50122693)
持田 勲  九州大学, 機能物質科学研究所, 教授 (20037758)
間瀬 淳  九州大学, 先端科学技術共同研究センター, 教授 (00023325)
岡野 浩志  株式会社西部技研, 取締役開発本部長(研究職)
辻 正治  九州大学, 機能物質科学研究所, 助教授 (30038608)
研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
13,600千円 (直接経費: 13,600千円)
2002年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2001年度: 10,800千円 (直接経費: 10,800千円)
キーワードディーゼルエンジン / 排ガス処理 / 微粒子 / NOX / バリア放電 / 非熱平衡プラズマ / フィルター捕捉 / 低温燃焼 / フィルター補捉
研究概要

軽油燃焼によるディーゼルエンジンは、安い燃費と高い熱効率から大型自動車を中心に広く利用されている。しかし、その排気ガス中に含まれる微粒子(particulates)-炭素パーティキュレート-の環境影響が顕在化して、大きな社会問題になっている。そこで各種の除害装置の開発が進められているが、処理効果とコストの両立が難しく、決め手がない。そこで、より安価で高度なシステムの開発が求められている。本研究は、ディーゼル排ガス微粒子とNOXを吸収放出過程と組合せて高濃度化させ、それをバリア放電により高効率で低温燃焼処理することにより無害化させるシステムを実用化することを目的としている。また同時に、微粒子中のSOF (Soluble Organic Fraction)を同時に燃焼無害化できる可能性も探究することを目指した。
得られた成果を列挙すれば、以下の通りである。
(1)フィルターによる微粒子捕集とバリア放電により、微粒子の低温燃焼無害化の原理検証を行った。
(2)低温でNOXを化学的に吸収し、300℃以上の高温で放出するPZA(Pt-ZrO_2-Al_2O_3)について、そのハニカム成型法を確立し、NOXの温度サイクルによる吸収放出特性を測定できるようにした。
(3)銅板とマイカシートにより形成したバリア放電空間に上記PZA含侵ハニカムを挿入してバリア放電を形成することに成功した。それにより、放電サイクルにてNOXの吸収放出を行わせられるようにした。
(4)微粒子を電気集塵の原理により電極上に集めて高濃度化するシステムの開発を行い、実証した。
以上、要素技術を確立したので、今後このシステムを組み合せたNOXと微粒子除去の総合テストを行い、実用化の目途をつける予定である。

報告書

(3件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (10件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (10件)

  • [文献書誌] K.Muraoka, Y.Yamagata: "Applications of barrier discharges for environmental problems"Proceedings of the 1st Korea -Japan Joint Symposium on Energy and Environment. 1. 3-4 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Y.Yamagata, T.Matsui, T.Ebihara, K.Muraoka: "Treatments of Environmentally Hazardous Materials by Combinations of Barrier Discharges with Densification by Adsorption/Trapping"Proceedings of the 2nd Japan -Korea Joint Symposium on Energy and Environment. 1. 29-30 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 浦江 英孝, 山形幸彦, 村岡 克紀, 山田 健一郎, 山内 恒, 岡野 浩志: "希薄揮発性有機物のゼオライト吸着による濃縮とバリア放電の組合せによる除去"電気学会論文誌. 122-A, 11. 965-976 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K. Muraoka , Y.Yamagata: "Applications of barrier discharges for environmental problems"Proceedings of the 1st Korea - Japan Joint Symposium on Energy and Environment. 1. 3-4 (2001)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Y. Yamagata, T. Matsui, T. Ebihara, K. Muraoka: "Treatments of Environmentally Hazardous Materials by Combinations of Barrier Discharges with Densification by Adsorption/Trapping"Proceedings of the 2nd Japan - Korea Joint Symposium on Energy and Environment. 1. 29-30 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] H. Urae, Y. Yamagata, K. Muraoka, K. Yamada, T. Yamauchi, H. Okano: "Removal of Dilute Volatile Materials using a Combination of Adsorption of Zeolites and Barrier Discharges"IEEJ Transactions on Fundamentals and Materials. 122-A,11. 965-976 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] K.Muraoka, Y.Yamagata: "Applications of barrier discharges for environmental problems"Proceedings of the 1st Korea-Japan Joint Symposium on Energy and Environment. 1. 3-4 (2001)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Y.Yamagata, T.Matsui, T.Ebihara, K.Muraoka: "Treatments of Environmentally Hazardous Materials by Combinations of Barrier Discharges with Densification by Adsorption/Trapping"Proceedings of the 2nd Japan-Korea Joint Symposium on Energy and Environment. 1. 29-30 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 浦江 英孝, 山形 幸彦, 村岡 克紀, 山田 健一郎, 山内 恒, 岡野 浩志: "希薄揮発性有機物のゼオライト吸着による濃縮とバリア放電の組合せによる除去"電気学会論文誌. 122-A, 11. 965-976 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] K.Muraoka, Y.Yamagata: "Applications of barrier discharges for environmental problems"Proceedings of the 1st Korea -Japan Joint Symposium on Energy and Environment. 1. 3-4 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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