研究課題/領域番号 |
13571047
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 海外学術 |
研究分野 |
日本語教育
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
近藤 安月子 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (90205550)
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研究分担者 |
高田 康成 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (10116056)
木畑 洋一 東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (10012501)
恒吉 僚子 東京大学, 大学院・教育学研究科, 助教授 (50236931)
丸山 千歌 横浜国立大学, 留学生センター, 助教授 (30323942)
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研究期間 (年度) |
2001 – 2003
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研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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配分額 *注記 |
10,500千円 (直接経費: 10,500千円)
2003年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2002年度: 3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2001年度: 3,900千円 (直接経費: 3,900千円)
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キーワード | 短期交換留学制度 / 国際比較 / 外国語としての日本語教育 / 第二言語としての日本語教育 / 日本語教育の連携 / 短期交換留学 / 日本語教育 |
研究概要 |
本研究は、国立大学の単位互換制度を前提とした英語による短期留学プログラム(短プロ)と日本語教育に的を絞り、短期留学生に留学前後の日本語学習の一貫性と継続性を保証するためになすべきことを日本語教育のグローバル・スタンダードの視点から模索した。この研究は制度面と日本語教育面からなる。 制度面では、短期留学に関して、北米、オセアニア、日本の政府、教育相の資料を収集し、日本の短期留学背のモデルである北米のNAFSAやIIEでの調査、傾向の異なる短期留学システムを持つ北米、オセアニアの大学担当者への面談調査、国内の短プロの情報に基づいて、英語を教授用語とした短プロの傾向を地域別に類型化した。 日本語教育面では、制度面の分析結果に基づき、異なる教育制度での日本語教育を相対化することを試みた。まず、国内は16機関の短プロでの日本語教育の情報を分析し類型化した。円滑な情報交換のため、国内の短プロ(国公私立)の日本語教育担当者のメーリング・リスト(tampro-j)を立ち上げた(平成15年3月現在40名弱加入)。北米とオセアニアの大学レベルの日本語教育からその地の日本語教育のスタンダードを分析した。彼我に共通に求めるべきグローバル・スタンダードの手がかりとして、短期留学生を核とした日本語教育を、外国語としての日本語教育と第二言語としての日本語教育の連続体に位置づける視点を提案した。短期留学生の留学前後の日本語学習経験に一貫性を保証するための必要条件が彼我の日本語教育の連携にあることを結論し、学習者の送り出し機関と受け入れ機関の日本語カリキュラムの連携を目指して、日本語教育のグローバル・スタンダードの基礎とするべく、短期留学生を核とした「日本語教育の送り出し・受け入れ日本語教育情報共有シート(仮題)」を設計し、上記メーリングリストを通じて広く発信した。
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