| 研究課題/領域番号 |
13610111
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
石隈 利紀 筑波大学, 心理学系, 教授 (50232278)
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| 研究分担者 |
小野瀬 雅人 鳴門教育大学, 学校教育学部, 教授 (40224290)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2003
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| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2003年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2002年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2001年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 援助チーム / コーディネーター / スクールカウンセラー / 学校心理学 / 発達障害 / 校内委員会 / 連携 / ネットワーク / 不登校 / 拡大援助チーム / 校内支援委員会 / 実践モデル / 役割分担 / コーディネーション / LD(学習障害) / 援助チームシート / 援助資源チェックシート / 援助システム / マネジメント / 家族 |
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| 研究概要 |
本研究では、学校(内の援助チーム)、家族、地域の援助資源が、子どもの「ネットワーク型援助チーム」として機能するモデルの構築をめざし、学校・家族・地域の連携による援助システムを検討した。実践研究では、北海道、茨城県、埼玉県、高知県、神奈川県での5つの事例と高知市の実践研究を検討した。また調査研究においては、宇都宮市、川崎市、富山県で、コーディネーター役の教師、スクールカウンセラー、地域の専門機関の相談員等99名から質問紙の回答を得た。研究の主な結果は以下の通りである。(1)援助チームの形成には、コーディネーターが子どもの問題状況に対するチーム援助の必要性について判断し、援助チームをよびかけることが必要である。(2)援助チームの促進には、援助チームの話し合いで具体的な援助案が提案されることが鍵を握る。(3)校内支援委員会や援助チームにおいて、スクールカウンセラーはコンサルタントとして機能する。
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