| 研究課題/領域番号 |
13610191
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
小林 一穂 東北大学, 大学院・情報科学研究科, 助教授 (20150253)
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| 研究分担者 |
徳川 直人 東北大学, 大学院・情報科学研究科, 助教授 (10227572)
細谷 昂 岩手県立大学, 総合政策学部, 教授 (10005754)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2002年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2001年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
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| キーワード | 稲作農業 / 農村社会 / 家族農業経営 / 複合経営 / 営農志向 |
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| 研究概要 |
本研究では、稲作農業および農村社会が大きな変動を経過している状況のもとで、日本列島の南北における稲作農業と農村社会がどのような影響を受け、稲作を中心とした社会構造や農民意識がどのように変容しているのか、そしてそれらが「転換期」といわれる21世紀初頭にどのような方向をとろうとしているのかを明らかにするために、北海道地方、東北地方、沖縄地方における稲作農村の実証調査を実施し、各地の稲作地帯の地域的特性を比較した。
これまで水稲単作地帯だった山形県庄内地方では、米の生産調整が開始されてから以降、複合経営や兼業化への構造的な変化が深化しており、それとともに農家女性の役割が重要になってきていること、北海道地方においては,畜産が困難な状況に陥っており、複合経営が打撃を受けていること、沖縄地方では,畜産や葉タバコとの複合が進展しており、サトウキビが安定的基幹部門となるなかで、稲作は本土復帰以降減少していること、が明らかとなった。また,稲作農業の今後の展開にとって重要な鍵となるのは、東北地方と沖縄地方とのあいだでの種籾の流通が展開していることである。これは,日本の稲作農業にとって活性化をもたらすものと思われる。また、中国山東省において日本品種の試験栽培が行われており、米の完全自由化が実現すればいつでも日本へ輸入できる態勢をとりつつある。日本の米生産にとって大きな脅威となると思われる。
こうした稲作農業の多様化のなかで、とくに複合化の進展は家族農業経営や営農志向に大きな影響を与えており、農村社会が等質的な農民の集合という性格から、多様な性格をもった農家による農村杜会の再構築へと向かっていることが明らかとなった。
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