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総合電機メーカーの組織デザインに関する経営史的分析

研究課題

研究課題/領域番号 13630096
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 経済史
研究機関青山学院大学

研究代表者

長谷川 信  青山学院大学, 経営学部, 教授 (40144050)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2002年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2001年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード組織デザイン / 職能制組織 / 事業部制組織 / 総合電機メーカー / 戦略事業単位 / 沖電気工業 / 日本電気
研究概要

本年度の研究は、高度成長期における日本電気の組織変化とその要因に関する資料整理および分析に重点がおかれた。日本電気の事業部制組織は、1961年に4事業部でスタートした後、1965年に小林宏治社長のもので事業部の細分化がすすめられ12事業部となり、これらの細分化された事業部を統括し、戦略的な意思決定をおこなうためのトップマネジメント組織として常務会がおかれた。通信事業をベースに、コンピュータ事業、半導体事業などが急成長し多角化が進むなかで、分権化が進められる一方、企業としての全体戦略を明確にする必要性が高まったのである。1970年には事業グループ制が導入され、性格が似通った事業単位ごとに統括する仕組みが作られて、組織の階層性がより強められた。このように事業部制組織のもとでの分権化が進みつつも、その過程では、開発本部、販売本部、推進部など、職能別の事業部組織が並行的、一時的に設置される例も多かった。加護野忠男が指摘した機能別事業部制という特徴が、日本電気の場合にも見られたのである。しかし、日本電気のケースを分析すると、機能別事業部は事業部制としての機能の不十分さを示すのではなく、むしろ経営資源の有限性を緩和するための組織であり、柔軟な組織運営によって、とくに半導体とコンピュータという関連性をもつ事業間のシナジー効果を機能させるのに役立った(Shin Hasegawa, The Americanization and Japanization of Electronics Firms in Post-War Japan,"America as Reference? German and Japanese Industry during the Boom Years")。以上のような日本電気のケースと事業部制の導入が遅れた沖電気工業のケースを比較検討する作業を今後進めていく。

報告書

(3件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] A.Kudo, M.Kipping, H.Schroter(eds.): "America as Reference? German and Japanese Industry during the Boom Years"Routledge(forthcoming).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Shin Hasegawa, A.Kudo, M.Kipping, H.Schroter (eds.): "Americanization and Japanization of Electronics Firms in the Post War Japan"America is Reference? German and Japanese Industry during the Boom Years, Routledge, (forthcoming).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] A.Kudo, M.Kipping, H.Schroter (eds.): "America as Reference? German and Japanese Industry during the Boom Years"Routledge (forthcoming). (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 長谷川 信: "『進取の精神-沖電気120年のあゆみ-』6、7、8章"沖電気工業株式会社. 212 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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