| 研究課題/領域番号 |
13630150
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
経営学
|
|---|
| 研究機関 | 東洋大学 |
|---|
研究代表者 |
柿崎 洋一 東洋大学, 経営学部, 教授 (40120331)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2001 – 2002
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
|
| 配分額 *注記 |
1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2002年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2001年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
|
|---|
| キーワード | 循環型社会 / 循環型資源利用 / 企業間関係 / 環境ネットワーク / 環境コミュニケーション / 環境報告書 / 環境保全ネットワーク / 環境経営 |
|---|
| 研究概要 |
本研究では、循環型杜会の企業における環境経営の原理を循環型資源利用の促進という視点から明らかにした。具体的には、企業間関係の経営学的研究の成果を踏まえて、環境ネットワークにもとづく環境経営の原理を環境コミュニケーションによって理論化した。
1.企業間関係の視点からは、企業グループ内の環境保全を徹底し、その評価を精緻化しようとする試みのほかに、グループ以外の企業やNPO、NGOとの連携を深める傾向が強まっていることを明らかにした。
2.循環型杜会の基本理念から、企業グループという発想から、ネットワークという広域的で、多様な連結を思考する環境対応へと変化していることも理論的・実証的にも示された。
3.このような環境ネットワークが大きな役割を果たす段階では、環境責任主体の間のコミュニケーションが重大な課題となることも明らかにされた。
4.循環型社会の基盤となる環境コミュニケーションでは、環境報告書が有力な手段となっている。わが国の環境報告書について分析した結果、単なる情報公開機能からコミュニケーション機能への進化が必要であることを指摘した。
以上の成果を展開すると、環境パートナーシップへの行動論的な研究が循環型杜会の発展に不可欠であると結論づけられた。
|
