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モモ核割れの発生機構の解明と発生回避による収穫期直前落果の防止

研究課題

研究課題/領域番号 13660035
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 園芸・造園学
研究機関京都府立大学

研究代表者

中野 幹夫  京都府立大学, 農学研究科, 助教授 (10093692)

研究分担者 本杉 日野  京都府立大学, 農学研究科, 助教授 (10182172)
研究期間 (年度) 2001 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2003年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2002年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2001年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードモモの核割れ / 果実肥大 / 摘蕾 / 摘果 / 核の耐圧力 / 生理落果 / 核DNA / 胚のう / モモ / 核割れ / ひずみ計 / 変位計 / 耐圧力 / 着果率 / 加圧注水 / 摘蕾・摘花 / 浸透圧の日変化 / モモの糖組成 / ^<13>Cの分配
研究概要

わが国では一般に,同じ果物でもより大きな果実が好まれるため,生産者は果実肥大に努める.しかし,果実の肥大を促すと,モモでは核割れを誘発し,生理落果や品質低下を招く.これまでに,1.核割れは果肉組織の発育に伴って生じた引張力が核を引き裂くことによって起こり,2.未熟な種皮は外気に晒されると大量のエチレンを急速に生成することから,3.果柄基部にまで及ぶ激しい核割れを生じた場合は,大気の流入によりエチレン生成が起こり,落果が誘導される恐れがあるが,4.通常の核割れではエチレン生成、はみられないが,成熟は促され,収穫期直前落果がやや多くなること,等を明らかにした.
本研究では,果実発育に伴う果肉と核の物理的強度の変化を調査し.肥大促進した果実の特性を明らかにした.核の硬度は果実発育第1期から第3期に掛けて増し続けたが,核割れの起こる第2期には,弾性が小さく脆いため,外圧が加わると核は破壊され易く,果実肥大を促すとその特性が助長されることを明らかにした.果実基部から核内腔へ色素溶液を加圧注入して核割れ症状を人為的に起こしたところ,核の耐圧力は果実発育に伴って一増加し続けたが,肥大促進区の第2期の耐圧力は対照区のそれに比べ低く,また,果実径と耐圧力との間には負の相関が認められた.
摘蕾を主体とした管理によって果実肥大の促進を図ったところ,商品として十分な大きさの果実が得られた.若干の核割れは発生したものの従来の摘果主体の管理に比べて,核割れの発生を大幅に減らすことが出来た.以上から,第2期初めに摘果するよりも,摘蕾や摘花によって細胞数の増加に努め,核の硬化が完了した第2期後期に摘果して肥大を促す方が得策であると判断した.なお,摘蕾を行うと奇形化した種子が増え,胚のうの核DNA量に異常が認められた.その原因究明と生理落果との関係を精査する必要がある.

報告書

(4件)
  • 2003 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] M.Nakano, M.Nakamura: "Cracking and Mechanical Properties of Stone in Peach Cultivars after Sever Thinning"Acta Horticulturae. 592. 531-536 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Nakano, Mikio, Masaaki Nakamura: "Cracking and Mechanical Properties of Stone in Peach Cultivars after Sever Thinning"Acta Horticulturae. 592. 531-536 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Nakano, M., M.Nakamura: "Cracking and Mechanical Properties of the Stone in Peach Cultivars after Sever Thinning"Acta Hort.. 592. 531-536 (2002)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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