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植物とエンドファイト(植物内在性微生物)の共生による有機合成除草剤の分解

研究課題

研究課題/領域番号 13660070
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 植物栄養学・土壌学
研究機関大阪府立大学

研究代表者

小沢 隆司  大阪府立大学, 大学院・農学生命科学研究科, 助教授 (20152481)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2002年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2001年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワードエンドファイト / バイオレメディエーション / 共生 / 除草剤 / シマジン / 根圏 / 環境修復 / バイオレメデイエーション
研究概要

大阪府立大学付属農場の灰色低地畑土壌にシマジン(CAT)を0.1gm^<-2>ずつ3ヵ月ごとに1年間散布して得たCAT処理土壌でトウモロコシ、およびダイズを栽培した。各植物の根を乳鉢で磨砕して得た組織破砕液よりCAT分解菌を分離した。分離には無機塩培地にCATと、グルコースおよび酵母エキスを添加した培地を使用した。これらの菌株は16S rDNA部分塩基配列と生理的諸性質から、Rhizobium sp.、Mesorhizobium sp.、Bradyhizobium japonicum、およびAgrobacterium radiobacterに属すると推定された。分離菌の除草剤分解能の確認は、各除草剤を唯一の窒素源とした培地で培養したのち、培養液中の除草剤量の減少量をHPLCにより定量して行った。
ダイズ(品種;エンレイ)の種子をEMS処理して得られた根粒超着性変異体(En6500)を用いてCAT分解根粒菌の接種効果を調べた。CAT分解活性の高い根粒菌を接種して根粒を形成したEn6500は、根粒菌を接種せずにKNO_3を窒素源として生育したものに比べCAT耐性が増大した。また、水耕培養液中のCAT量は根粒菌の接種によって大きく減少した。
トウモロコシ根より分離したシマジ分解菌株Agrobacterium radiobacterには窒素固定活性は認められず、培地中のシマジンを唯一の窒素源として生育した。バーミキュライト土壌で栽培したトウモロコシにこれらのシマジン分解菌を接種したのちシマジンを1植物体あたり0.2mg投与したところ、7日後には培養土のシマジン残存量はシマジン分解菌非接種区の土壌の60〜80%まで減少した。

報告書

(3件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Ozawa, T., Yoshida, R., Wakashiro, Y., Hase, H.: "Cooperative degradation of simazine by plants and endophytes"Biotechnology for Sustainable Utilization of Biological Resources in the Tropics. 15. 207-211 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Ozawa, T., Yoshida, R., Wakashiro, Y., and Hase, H.: "Cooperative degradation of simazine by plants and endophytes"Biotechnology for Sustainable Utilization of Biological Resources in the Tropics. Vol.15. 207-211 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Ozawa, T., Yoshida, R., Wakashiro, Y., Hase, H.: "Cooperative degradation of simazine by plants and endophytes"Biotechnology for Sustainable Utilization of Biological Resources in the Tropics. 15. 207-211 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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