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放射光単色X線超高分解能CTを用いたヒト肺末梢組織3-D構造の研究

研究課題

研究課題/領域番号 13670946
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 放射線科学
研究機関愛媛大学

研究代表者

安原 美文 (2002)  愛媛大学, 医学部附属病院, 助手 (90239773)

池添 潤平 (2001)  愛媛大学, 医学部, 教授 (70115989)

研究分担者 望月 輝一  愛媛大学, 医学部附属病院, 助教授 (80145094)
安原 美文  愛媛大学, 医学部・附属病院, 助手 (90239773)
研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2002年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2001年度: 2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
キーワードCT,肺 / CT,超高分解能 / 肺末梢構造 / 3次元 / CT, 肺 / CT, 超高分解能 / CT、肺 / CT、超高分解能
研究概要

【目的】放射光単色X線超高分解CT(SRCT)より得られるボリューム・データを用い、ヒト肺末梢の立体構築を非破壊的に作成し、末梢気道構造を形態学的に理解することを目的とした。【方法】正常の剖検肺をHeitzman法で伸展固定し、小葉中心部を含む直径約6mm、高さ約20mmの円柱状試料を作成した。大型放射光施設(SPring-8、兵庫県)に設置されたSRCTシステムを用い、正常肺試料のSRCT像(空間分解能約10μm)を作成した。このSRCTを連続性に重積しボリューム・データを構築し、ワーク・ステーション(Sun SPARCstation)上で肺末梢空間の3-D構築を行った。また、preliminalyな実験として、連続したおよそ100コマの3-D像を連続して表示することで、肺末梢空間領域での気体の移動を動画で表示することを試みた。【結果】末梢空間領域で気流および拡散として気体が移動する様子を動画として表示できた。また末梢気道および気腔の特徴がいくつか明らかになった。終末細気管支から呼吸細気管支へ移行する部位で最狭窄部位を認め、そのすぐ末梢では気道が拡張し、膨大部を形成していた。また、拡散による気体移動様式に合理性をもたらすかのように、膨大部より複数の呼吸細気管支が放射状に分岐していた。末梢気道の計測を行い、その結果、終末細気管支径390-450μm、呼吸細気管支径450-500μm、肺胞道径560-780μm、肺胞径170-280μm、であった。【結語】SRCTボリューム・データより構築される立体構造を用いることで、ヒト肺末梢気道の解剖学的構造が新たに明らかにされる可能性があり、非破壊的にヒト肺末梢気道の形態学的な観察および解析が可能になると考えられた。

報告書

(3件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書

研究成果

(3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 清水健治, 居倉博彦, 池添潤平, 流田智文, 八木直人: "放射光超高分解能CTを用いたヒト肺組織の解析 ---末梢気道と気腔の3次元構築および換気の可視化 ---"THE LUNG perspectives. 10・2. 143-149 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Shimizu K, Ikura H, Ikezoe J, Nagareda T, Yagi N: "Synchrotron radiation microtomography of the human lung tissue specimens : three-dimensional display of peripheral air way and air space, and visualization of ventilation"THE LUNG perspectives. 10 (2). 143-149 (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 清水健治, 居倉博彦, 池添潤平, 流田智文, 八木直人: "放射光超高分解能CTを用いたヒト肺組織の解析-末梢気道と気腔の3次元構築および換気の可視化-"THE LUNG perspectives. 10・2. 143-149 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書

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公開日: 2001-03-31   更新日: 2016-04-21  

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