| 研究課題/領域番号 |
13671984
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
病態科学系歯学(含放射線系歯学)
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
橋本 光二 日本大学, 歯学部, 助教授 (90139197)
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| 研究分担者 |
荒木 正夫 日本大学, 歯学部, 講師 (10120362)
岩井 一男 日本大学, 歯学部, 講師 (80151702)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2002年度: 300千円 (直接経費: 300千円)
2001年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 歯科X線撮影 / 実態調査 / 口内法撮影件数 / パノラマ撮影件数 / 集団実効線量 / 歯科診療 / X線撮影 |
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| 研究概要 |
感度Dの国産フイルムの生産、低被曝線量で撮影可能なディジタル口内法およびパノラマX線撮影装置が開発・市販化されるなど、歯科診療における放射線の利用は近年大きく変化している。放射線被曝について、国際放射線防護委員会(ICRP)はその勧告の中で、医療被曝に関しては放射線利用の正当化と放射線防護の最適化については常に考慮されなければならないとしている。経済不況などの社会的状況の変化による患者の受診抑制や、前述した高感度国産フイルムの開発・市販化、歯科用ディジタルX線撮影装置の市販化などの状況を考慮すると、歯科における放射線被曝の現況は変化している事が予想出来るが、現況についてはデータもなく把握されておらず、早急に歯科X線撮影の実態を把握し、撮影による集団実効線量およびディトリメントを推定する必要がある。そこで今回、歯科X線撮影における被曝推定の為の基礎資料を得ることを目的とし、全国の歯科診療施設の協力のもとで我が国における歯科X線撮影に関する実態調査を実施し、集団実効線量を推定した。
その結果は以下のとおりであった。
1)歯科用X線装置の使用管電圧は大部分が60kVで、管電流は10mAが多かった。
2)口内法X線撮影のフイルムとして最も多く使用されていたのはD感度(D speed)のインスタントフイルムであった。我が国の歯科X線撮影の枚数は口内法撮影で9400万枚、パノラマ撮影で1100万枚と推定された。
3)コーン先端での上顎大臼歯部の撮影におけるX線量は、平均で739.4mR(1.91×10^<-4>C・Kg)であった。またこれらの装置の半価層は1.6mmAlであり、実効エネルギーでは25.8KeVであった。
4)歯科X線撮影による集団実効線量は、約1050man/Svと推定され減少していた。
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