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介護サービスにおける顧客満足度に関与する作業要因と従事者に必要な体力水準の検討

研究課題

研究課題/領域番号 13680019
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 体育学
研究機関名古屋大学

研究代表者

蛭田 秀一  名古屋大学, 総合保健体育科学センター, 助教授 (30173272)

研究分担者 安藤 詳子  名古屋大学, 医学部, 助教授 (60212669)
山田 宏  九州工業大学, 大学院・生命体工学研究科, 助教授 (00220400)
島岡 みどり  名古屋大学, 総合保健体育科学センター, 教授 (30135389)
今枝 敏彦  藤田保健衛生大学, 医学部, 講師 (00303636)
小野 雄一郎  藤田保健衛生大学, 医学部, 教授 (80135334)
研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2002年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2001年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
キーワード介護 / 介助 / ベッド / 車椅子 / 負担 / 満足度 / 筋力 / 床反力 / 快適度 / 安全感
研究概要

各種介助作業方法間で、介助者側の負担感と患者側の安心感を比較した。また、負担感や安心感と介助者の筋力との関係を検討した。作業として、ベッド上での仰臥位から長座位への起き上がり介助(5方法;患者の右側から)とスライド板使用の車椅子からベッドへの水平移乗介助(3方法)を設定した。被検者は18人の介助者役(平均年齢21.4±SD0.6歳、平均身長157.9±5.9cm、平均体重52.7±5.8kg)と1人の患者役(身長152.2cm、体重48.9kg)の女子看護系大学生であった。方法によっては、患者支持用補助具として、フレキシムーブ(把手紐付きのたわみ可能な介助板)とフレキシベルト(把手紐付き介助ベルト)を使用した。起き上がり介助における介助者の全身負担感(Borg's RPE値)は「ムーブ使用・右膝ベッド上置・回旋引き起こし」が平均10.8±1.6で、他の4方法に比較してそれぞれ有意に(P<0.05)低かった。「患者右前腕固定・回旋起こし」(11.2±2.1)と「ムーブ使用・回旋引き起こし」(11.6±1.7)はともに、「患者背部持ち上げ起こし」(13.2±2.2)、「対面左肩保持引き起こし」(13.3±2.4)より有意に低かった。7段階で尋ねた患者の安心感については、最良の「ムーブ使用・右膝ベッド上置・回旋引き起こし」と最低の「患者背部持ち上げ起こし」の間のみ有意差がみとめられた。移乗介助における介助者負担感は、「ムーブ使用」が「支持具不使用」より有意に低値を示し、患者安心感は「ムーブ使用」が「ベルト使用」に比べ有意に良好であった。筋力との関係については、「支持具不使用」移乗において介助者の脚力が高いほど患者安心感も高いという有意な相関関係がみられた。本研究の結果、介助方法や補助用具の選択の際には、介助者側、患者側双方からの評価を総合的に検討すべきであることが示唆された。

報告書

(3件)
  • 2002 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] S Hiruta, M Shimaoka, Y Hattori, H Arafuka, Y Ono, T Imaeda, F Hori, A Tatsumi, S Ando: "Evaluation of body-set-up techniques on bed in care work"Proceeding of The 50th Tokai Taiiku Gakkai Conference. 33 (in Japanese). (2002)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] F Hori, S Hiruta, M Shimaoka, Y Ono, T Imaeda, S Ando,A Tatsumi, Y Hattori: "Effects of assisting devices on care-givers and patient in transferring tasks from wheelchair to"Sango Eiseigaku Zasshi. 45 (spec.) (in Japanese).

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2002 研究成果報告書概要

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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