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現代フランス語圏人文地理学の学的構造をめぐる議論

研究課題

研究課題/領域番号 13680086
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 人文地理学
研究機関九州大学

研究代表者

野澤 秀樹  九州大学, 大学院・人文科学研究院, 教授 (00036998)

研究期間 (年度) 2001 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2003年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2002年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2001年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワードフランス語圏人文地理学 / プロブレマティーク / 地理学認識論 / 空間 / 領域性 / 空間戦略 / C.ラフェスタン / Y.ラコスト / 現代フランス語圏人文地理学 / 認識論的切断 / 存在 / 言語 / 情報 / 空間スケール / クリーズ(危機) / 地理学の危機 / 地理学の専門分化 / Herodote / 空間の戦略的科学 / フランス語圏地理学 / 人文地理学の認識論 / 概念と概念化 / 実在と認識 / 主観と客観 / 理論と経験
研究概要

1)現代人文社会科学の多くは、60年代末から70年代前半における社会情勢の中で、68年のフランスの「5月革命」に象徴されるように、既成の制度や学問への異議申し立て経て、現在にいたっている。人文地理学においては、それは第二次戦後の地理学の方法をリードしてきた英米系の理論計量地理学=実証主義地理学に対する批判というかたちで進められてきた。フランス語圏では、現代地理学の学をめぐる論争が、理論計量地理学の導入を契機として起こり、他諸国とは異なった特色を持っている。
2)フランス語圏の地理学者は、70年代前半の時代を「危機の時代」と捉え、それに対する地理学の無力を「地理学の危機」と認識した。これが、かれらの現代地理学の出発点である。したがってかれらの地理学に対する反省は、理論計量地理学におけるような方法の革新であるよりも認識の問題にあった。
3)ジュネーヴ大学のC.ラフェスタンが地理学認識論を説き、新しい理論地理学として「領域性」の概念を提唱するのもそのためである。(報告書には、ラフェスタンの地理学認識論と「領域性」の概念に関するノート、およびブレッソとの共著『労働・空間・権力』の翻訳を付した。)
4)「地理学の危機と危機の地理学」を表題に掲げ、ミッシェル・フーコーを創刊号に登場させたイーヴ・ラコストの『ヘロドトス』の発刊は、これまでのアカデミックな枠にとらわれていた地理学のイメージを一変させた。かれは、『地理学、それはまず戦争に役立つ』という衝撃的な著書を著わし、「空間戦略」としての地理学を提唱している。(報告書には、ミッシェル・フーコーと地理学、Y.ラコストの「空間戦略」の地理学のノートをのせている。)
5)現代地理学の学的構造をめぐる議論は、「空間」をめぐる議論と言っても過言ではない。本研究では、「地理学における空間の思想史」、および「F.ブローデルの空間概念」について報告した。

報告書

(4件)
  • 2003 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2005 その他

すべて 雑誌論文 (2件) 文献書誌 (2件)

  • [雑誌論文] 空間の思想史2005

    • 著者名/発表者名
      野澤秀樹
    • 雑誌名

      空間の政治地理

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Concdepts of Space in the History of Geography2005

    • 著者名/発表者名
      Hideki Nozawa
    • 雑誌名

      Political Geography of Space(Asakura Shoten)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 野澤秀樹: "フランスにおける小地域paysの整備-その理論と実践"農村空間研究. 105-122 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 野澤 秀樹: "地理学の「総合性」-その虚と実-"地理. 46・12. 26-32 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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