| 研究概要 |
1.参加型行動変容支援プログラムの有効性を明らかにした
地域集団を対象に壮年期の内臓脂肪型肥満に注目した栄養評価研究および栄養学習と自己決定に基づく食行動変容プログラムの開発研究を行った。体重減少者率および平均体重減少量はそれぞれ、2000年が51%・+0.2kg、2001年が73%・-0.9kg、2002年が90%・-1.8kgであった。摂取熱量は2000年で70kcal、2001年で160kcal、2002年で247kcal、それぞれ減少し、歩行数は2000年で2200歩、2001年で4500歩、2002年で4000歩それぞれ増加した。行動目標の達成率も増加し、自己効力感を楽しみながら取り組む姿勢が観察されている。地域集団を対象にした健康教育においても、参加型学習を基本に学習内容や学習形態を工夫し、適切な行動目標の設定とその実行を支えるソーシャルサポートを効果的に自己選択させることにより、自主的な健康行動が促進することを明らかにした(日農医誌,2003;島女紀要,2003)。
2.無理のない健康行動の健康への有効性を明らかにした
食と運動の行動変容からの緩やかな体重減少(1～2kg/3月)により、血清脂質プロフィールの改善や、小径高比重LDLの減少を、また、摂取熱量の2割減少と歩行数1万歩の食と身体活動双方からの改善により、インスリン抵抗性の改善を確認し、無理のない健康行動の有効性を明らかにした(日農医誌,印刷中;Int J Obes, in press)。
3.遺伝素因を踏まえた個別栄養教育の必要性を明らかにした
β_3-アドレナリン受容体変異の有無で、体重変化量と熱量摂取及び歩数変化量との関係性が異なることから、個別的食行動変容支援の必要性を明らかにした(Int J Obes, in press)。
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