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太平洋芸術祭参加国のアイデンティティに関する文化人類学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 13710188
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 文化人類学(含民族学・民俗学)
研究機関天理大学

研究代表者

安井 眞奈美  天理大学, 文学部, 助教授 (40309513)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2002年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2001年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワードアイデンティティ / 芸術 / 太平洋芸術祭 / 太平洋地域研究 / パラオ共和国 / 自己表像 / 文化人類学 / オセアニア / パフォーマンス / ミクロネシア / 伝統芸能
研究概要

本研究は、太平洋地域で4年に一度、約2週間にわたって開催される「太平洋芸術祭」を研究対象とし、主として第8回大会(2000年、ニューカレドニア)に関する実地調査研究を通して、参加した独立国および自治領における芸術とアイデンティティの関係を考察することを目指したものである。独立の機運が高まった南太平洋の島々を中心に1972年に初めてフィジーで開催された太平洋芸術祭は、回を重ねるごとに参加する地域や自治領が拡大し、2000年の第8回大会への参加は24の独立国および自治領であった。また第9回太平洋芸術祭(2004年)は、北半球で初めて、パラオ共和国で開催されることが決定している。そうした状況を踏まえ、研究対象として選んだのは、筆者がこれまで調査研究を行なってきたパラオ共和国およびグアム、マリアナ諸島米国自治領、ミクロネシア連邦である。
本研究では、これら4つの独立国や自治領において、第8回太平洋芸術祭に参加する代表メンバーを決定する際に展開された一連の出来事やそれをめぐる言説に関する調査と考察に焦点を絞った。その素材として、芸術祭で演じられたダンスの系統と種類、歌詞の内容、ダンスを踊るグループ、ダンスの所有権、さらに太平洋芸術祭のために新たに盛り込まれた趣向にも着目し、それらの特徴を明らかにすることにより、同じミクロネシア地域に属する4つの地域でありながらも、そこに示されるアイデンティティや芸術観には大きな違いが見られることを具体的に描き出すことができた。とくにパラオ共和国については、太平洋芸術祭に向けて作られた歌の歌詞の分析から、パラオの近現代の自己像と、現在のパラオにも大きな影響を与えている、かつて植民地統治を行なった日本やアメリカに対するパラオの他者像を明らかにし得たのは、大きな収穫であった。その成果はすでに日本語と英語の論文で発表しており、また次回太平洋芸術祭についての研究も継続の予定である。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 安井眞奈美: "誰がダンスを踊るのか?-第8回太平洋芸術祭へのミクロネシア地域の参加について"地域研論集. 25 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Manami Yasui: "Expressing Pacific Identities Through Performance: The Participation of Nations and Territories of Western Micronesia in the Eighth Festival of Pacific Arts"地域研論集(The Japan Center for Area Studies)英語版. 23 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 安井眞奈美: "調査報告「ニューカレドニア第8回太平洋芸術祭見聞記(II)」"『古事』天理大学考古学研究室紀要. 第6冊. 116-118 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 安井 眞奈美: "ニューカレドニア第8回太平洋芸術祭見聞記(I)-ミクロネシア連邦、9人のパフォーマンス"古事(天理大学考古学研究室研究紀要). 第5冊. 70-71 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 安井 眞奈美: "ニューカレドニア第8回太平洋芸術祭見聞記(II)-パラオ共和国のパフォーマンス-"古事(天理大学考古学研究室研究紀要). 第6冊. 116-118 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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