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不完全競争論とサインズ経済学―カレツキアンとニュー・ケインジアンの対比から

研究課題

研究課題/領域番号 13730015
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 経済理論
研究機関阪南大学 (2002)
九州大学 (2001)

研究代表者

池田 毅  阪南大学, 経済学部, 助教授 (60304713)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
2002年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2001年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード不完全競争 / 所得分配 / カレツキ / ケインズ / マクロ経済学
研究概要

本研究の目的は,不完全競争論にともに着目しているカレツキアンとニュー・ケインジアンの対比から,ケインズ的なマクロ経済学の展開を検討することである。とくに,所得分配の関係から彫琢されたカレツキの不完全競争論に着目し,そこでのケインズ的な有効需要論のロジックに注目することが本研究の特色である。
昨年度は主として,市場機構と所得分配との関係を題材に,カレツキの議論の含意を明らかにしてきたが,本年度は,より直裁に不完全競争論を援用しながらマクロ経済学を展開しているニュー・ケインジアンのモデルをとりあげ,カレツキの不完全競争論の観点からそれらを再検討した。研究論文,池田(2002)ならびにIKEDA(2003)はこうした観点から,マクロ経済政策,とりわけ総需要管理的な財政政策について検討したものである。
これらの研究において得られた新たな知見の一つは,財政政策は,所得再分配を通じておこなわれた場合,伝統的ケインズ経済学やニュー・ケインジアンの議論が想定しているより高い政策効果を発揮する可能性がある,ということである。さらに,こうした所得再分配の観点から財政政策を捉えた場合,ニュー・ケインジアンが指摘する,伝統的な財政政策の財源負担による厚生水準へのマイナスの影響は必ずしも必然的なものではないこと,むしろ,そのマイナスの影響は「同質的な代表的家計」というモデル上の特定の仮定に依存している可能性があること,が明らかにされた。いうまでもなく,これらの新たな知見は,カレツキ的な所得分配と有効需要の相互作用のメカニズムに着目したが故に得られたものである。したがって,今後もまたこうした観点からマクロ経済学の研究を続ける予定である。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 池田 毅: "書評:鍋島直樹『ケインズとカレツキ-ポスト・ケインズ派経済学の源泉』"経済学史学会年報. 第42号. 139-140 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 池田 毅: "マクロ経済政策と所得再分配-不完全競争の観点から"政策評価研究会(編著)『政策分析2002』九州大学出版会. 275-288 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] IKEDA, Takeshi: "Fiscal Policy and Income Distribution under Imperfect Competition"Research Project Group for Policy Evaluation (ed.), New Perspectives on Policy Planning and Analysis, Kyushu University Press. 89-103 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] IKEDA, Takeshi: "'Neoclassical vs. Keynesian'in Macroeconomic Policy Issues : A Reflection on Recent Cases against Keynesian Policies"Research Project Group for Policy Evaluation(ed.), New Perspectives on Policy Planning and Analysis, Kyushu University Press. 227-245 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 池田 毅: "再考:マクロ分配理論-人的資本理論批判の視点から"政策評価研究会(編著)『政策分析2001』九州大学出版会. 219-233 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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