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環境変化に応答する遺伝子の同定と進化機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 13740429
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 遺伝
研究機関九州大学

研究代表者

猪股 伸幸  九州大学, 大学院・理学研究院, 助手 (20301335)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
2002年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2001年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード適応進化 / 分子進化 / 環境応答 / 多重遺伝子 / 遺伝子発現調節 / ショウジョウバエ / アミラーゼ
研究概要

トラフショウジョウバエの重複アミラーゼ遺伝子発現を制御するシスエレメントを同定するためにキイロショウジョウバエでP因子仲介形質転換法用いて、アミラーゼ遺伝子のデリーションミュータントをもつトランスジェニックフライを作製した。トラフショウジョウバエの重複アミラーゼ遺伝子のひとつであるAmyl遺伝子の5'上流領域の長さが異なるデリーションミュータント系統について、アミラーゼ酵素活性を指標として遺伝子発現のパターンを調べた。アミラーゼの基質であるスターチ培地と分解産物であるグルコース培地それぞれにおける幼虫、成虫のアミラーゼ酵素活性の解析から、1)トラフショウジョウバエとキイロショウジョウバエのアミラーゼ遺伝子の発現パターンには明らかな相違があるが、5'上流約1.7kbを含むAmyl遺伝子はキイロショウジョウバエにおいてトラフショウジョウバエと同様の発現パターンを示しうる。
2)トラフショウジョウバエの発現パターンの再現には、少なくとも5'上流約440bpは必要である。
3)5'上流約440bpから310bpまでの約130bpの領域と約310bpから140bpまでの約170bpの領域それぞれにトラフショウジョウバエの発現パターンを特徴づけるシスエレメントが存在する。
4)Amyl遺伝子の発現には少なくとも5'上流約140bpは必要である。
ということが示唆された。
以上より、キイロショウジョウバエはトラフショウジョウバエと同じ、または類似のトランスエレメントを持っており潜在的にはトラフショウジョウバエと同様の発現パターンを示しうるが、シスエレメントが違うため2種間で発現パターンに相違ができたと考えられる。つまり、トランスエレメントに比べるとシスエレメントは容易に変化しうるので、急速な環境への応答が必要な適応進化においてはシスエレメントの変化は極めて重要であることが示唆された。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Nobuyuki Inomata: "Nucleotide variation of the duplicated Amylase genes in Drosophila Kikkawai"Mol.Biol.Evol.. 19. 678-688 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Ze Zhang: "Codon bias differentiates between the duplicated Amylase loci following gene duplication in Drosophila"Genetics. 161. 1187-1196 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Ze Zhang: "Phylogeny and the evolution of the Amylase multigenes in the Drosophila montium species subgroup"J.Mol.Evol.. 56. 121-130 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Hitoshi Araki et al.: "Molecular evolution of duplicated amylase gene regions in Drosophila melanogaster : Evidence of positive selection in the coding regions and selective constraint in the Cis-regulatory regions"Genetics. 157. 667-677 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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