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菖蒲生葉で発見された新規な光合成電子伝達反応の分子機構とその生理的役割の解明

研究課題

研究課題/領域番号 13740458
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 植物生理
研究機関九州大学

研究代表者

三宅 親弘  九州大学, 農学研究院, 助教授 (80294289)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2002年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2001年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード光合成 / 環境ストレス / 植物 / 光傷害 / 活性酸素 / 菖蒲 / PSII / the water-water cycle / 光障害
研究概要

平成13年度、光合成速度が小さく、過剰な光エネルギーに常にさらされている菖蒲の生葉において、チラコイド膜光化学系II(PSII)内循環的電子伝達反応(CEF-PSII)が機能し、過剰な光エネルギーの安全な散逸をおこなっていることを示唆する結果を、菖蒲チラコイド膜を用いて得た。本年度は、以下に述べるように、CEF-PSIIが、葉緑体で実際に機能していることおよび過剰な光エネルギーの散逸に機能していることをチラコイド膜を用いて明らかにした。モデル葉緑体として、ホウレンソウ生葉から葉緑体を単離した。光合成電子伝達反応速度を酸素吸収速度[V(O_2)]、PSIIの電子伝達速度をクロロフィル蛍光解析により得られるPSIIの量子収率[Φ(PSII)]により評価した。CEF-PSIIの活性発現には、チラコイド膜のΔpH形成を要する。光照射下の葉緑体に、プロトノフォアを添加し、ΔpHを消失させると、V(O_2)の増大が認められるが、Φ(PSII)は減少した。これは、葉緑体でも、光合成電子伝達反応に関係しない電子が、PSII内で流れているつまりCEF-PSIIが機能していることを示す。CEF-PSIIの活性は、光強度の増大とともに増加し、過剰な光エネルギー散逸能をもつthe water-water cycleの活性に匹敵した(平成14年論文報告)。次に、CEF-PSIIの生理機能を明らかにするために、電子受容体濃度およびΔpHを調節することによりV(O_2)の値およびCEF-PSII活性を変化させ、チラコイド膜を光照射した。CEF-PSIIが機能しない条件下では、チラコイド膜の光合成電子伝達活性は速やかに失われ、これはPSIIの光失活によるものであった。つまり、CEF-PSIIが、実際に過剰な光エネルギーの散逸に機能することが明らかになった(平成15年論文報告in press)。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] Chikahiro Miyake: "Cyclic electron flow within PSII functions in intact chloroplasts from Spinach leaves"Plant Cell Physiology. 43・8. 951-957 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Chikahiro Miyake: "Cyclic electron flow within PSII protects PSII from its photoinhibition in Thylakoid membranes from spinach chloroplasts"Plant Cell Physiology. 44・5(In press). (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 三宅 親弘: "朝倉植物生理学講座3、光合成"朝倉書店. 194 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Chikahiro Miyake, Akiho Yokota: "Cyclic Flow of Electrons within PSII in Thylakoid Membranes"Plant Cell Physiology. 42・5. 508-515 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 三宅親弘: "オルタナティブ光合成電子伝達反応-見えてきた! 分子的実体とその生理的役割-"化学と生物. 40・2. 115-122 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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