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衛星データおよびGISによる湿原域植生環境評価システムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 13750376
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 システム工学
研究機関東京大学

研究代表者

沖 一雄  東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 講師 (50292628)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2002年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2001年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワードリモートセンシング / GIS / 流域 / 植生被覆率 / 活性度 / クロロフィル濃 / ハンノキ林 / ミクセル / SS濃度 / 低空間分解能画像
研究概要

本研究では、人工衛星からのリモートセンシング画像データおよびGIS(地理情報システム)を用いて、湿原域の植生分布およびその周辺土地被覆、土地利用分布を計測、評価し、両者の空間分布の関係を調べる空間情報処理手法を開発することを目的としている。
本年度では、昨年度に続きリモートセンシングにより精度良く湿原域の植生面積を推定する手法と湿原域に流れ込む水質を評価する手法の開発を行った。現在までに空間およびスペクトル分解能の異なった人工衛星の画像データを用いて数多くの植生分布図が作成されている。しかしながら、植生の現状およびその変化を高精度に評価しているとは言い難い。現在の衛星の中では、比較的空間分解能が高いLANDSAT TMでも国土の狭い日本においては、充分な分解能とは言えない。したがって、植生域の面積を精度良く評価するためには、リモートセンシング画像の一画素に含まれている様々なカテゴリーが混在したミクセルを分解しなければならない。さらに、リモートセンシングにより湿原に流れ込む水質を評価するためには、クロロフィル濃度、SS濃度が高い水域を対象にしなければならない。したがって高濃度水域において、リモートセンシングにより精度良く水質を評価する手法を確立する必要がある。
本研究では、(1)湿原植生に進出しているハンノキ林に注目し、その分布面積をミクセル分解法により評価する手法を開発した。また、(2)リモートセンシング技術により植生の被覆率と活性度を分離するための手法を提案した。さらに、(3)高濃度の水域を対象に、クロロフィル濃度をリモートセンシング技術より評価する手法を手案し、この手法が有効であることを示した。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (5件)

  • [文献書誌] 沖 一雄, 大政謙次, 稲村實: "ミクセル分解による植生リモートセンシングのための植生被覆率と活性度の分離-室内実験におけるミクセル分解手法の評価-"Journal of Agricultural Meteorology. Vol.58 No.1. 33-39 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Kazuo Oki, Yoshifumi Yasuoka: "Estimation of Chlorophyll Concentration in Lakes and Inland Seas with a Field Spectroradiometer above Water Surface"Applied Optics. Vol.41 No.30. 6463-6469 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 沖 一雄, 小熊宏之: "リモートセンシングデータを用いた特定森林樹冠率の推定-釧路湿原におけるハンノキの推定-"日本リモートセンシング学会誌. Vol.22 No.5. 510-516 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 沖一雄, 安岡善文, 田村正行: "高濃度水域における水質リモートセンシング"日本リモートセンシング学会誌. 21巻・5号. 449-457 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] K.Oki, H.Oguma, M.Sugita: "Subpixel Classification of Alder Trees using Multitemporal Landsat Thematic Mapper Imagery"PHOTOGRAMMETRIC ENGINEERING & REMOTE SENSING. Vol.68 No.1. 77-82 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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