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精神分裂病における遅発性ジスキネジアの分子遺伝学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 13770565
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 精神神経科学
研究機関産業医科大学

研究代表者

大森 治  産業医科大学, 医学部, 講師 (70248558)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2002年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2001年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
キーワード精神分裂病 / 統合失調症 / 遅発性ジスキネジア / セロトニン6受容体 / パラオキソネース / 遺伝子多型 / ドパミンD2レセプター
研究概要

遅発性ジスキネジアとセロトニン6受容体遺伝子多型との関連を精神分裂病(統合失調症)患者173人(遅発性ジスキネジア罹患者42人、非罹患者131人)を対象に検討した。遅発性ジスキネジアの評価と診断はAbnormal Involuntary Movement Scale(AIMS)を使用して行った。またセロトニン6受容体遺伝子多型(263C/T)については、それを含む遺伝子領域をPCRで増幅して産物を制限酵素RsaIで切断後、電気泳動を行って判定した。その結果、263C/T多型とのAIMS得点の間、また263C/T多型と遅発性ジスキネジアの有無との間どちらにも関連性は認められず、遅発性ジスキネジアの発症にセロトニン6受容体遺伝子263C/T多型の関与は認められないという結論であった(Psychiatry Researchに既に結果は掲載された)。
また遅発性ジスキネジアとカテコール-O-メチル基転移酵素、モノアミン酸化酵素A及びBといったドパミンの不活性化に関わる酵素の遺伝子多型との関連を検討中も上記と同じ対象で検討した。しかし結果はそれぞれの遺伝子多型とAIMS得点の間、またそれぞれの多型と遅発性ジスキネジアの有無との間どちらにも関連性は認められず、遅発性ジスキネジアの発症にカテコール-O-メチル基転移酵素、モノアミン酸化酵素(AとB)遺伝子の関与は認められないという結果であった。
今後も更にチトクロームP4501A2遺伝子多型、セロトニン2C遺伝子多型などとの関連を検討することを予定している。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] Chima Matsumoto, Osamu Ohmori, Hiroko Hori, 他: "Analysis of association between the Gln192Arg polymorphism of the paraoxonase gene and schizophrenia in humans"Neuroscience Letters. 321. 165-168 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Osamu Ohmori, Takahiro Shinkai, Hiroko Hori, 他: "Genetic association analysis of 5-HT6 receptor gene polymorphism (267C/T) with tardive dyskinesia"Psychiatry Research. 110. 97-102 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Hiroko Hori, Osamu Ohmori 他: "Association Between Three Functional Polymorphisms of Dopamine D_2 Receptor Gene and Tardive Dyskinesia in Schizophrenia"American Journal of Medical Genetics. 105. 774-778 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] Chima Matsumto, Osamu Ohmori 他: "Analysis of association between the G/n 192Arg polymorphism of the paraoxonase gene and Schizophrenia humans"Neuroscience Letters. (in press).

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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