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災症性骨吸収における破骨細胞でのシグナル伝達経路の解明とその分化・機能変化の解析

研究課題

研究課題/領域番号 13771132
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 保存治療系歯学
研究機関九州大学

研究代表者

山座 孝義  九州大学, 歯学研究院, 助手 (80304814)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2002年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2001年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード破骨細胞 / 炎症性骨吸収 / リポポリサッカライド / インターフェロン / 破骨細胞の分化 / 骨吸収能 / 破骨細胞の生存 / STAT / TRAF / NF-κB / IRF
研究概要

歯周炎による骨吸収は、炎症反応により破骨細胞による骨吸収が惹起されたために歯槽骨の吸収が促進された為に生じ、重篤な場合には歯の喪失を招くことが知られている。本研究では炎症反応時に破骨細胞の機能を変化させる因子としてインターフェロン(IFN)とリポポリサッカライド(LPS)に注目し、これら因子の破骨細胞の分化・機能・生存について検索をおこなった。
1)LPSおよびIFNの破骨細胞分化・機能に対する解析
培養破骨細胞の分化過程においてLPSおよびIFNを作用させ、破骨細胞形成数ならびに吸収能をTRAP染色・ピット解析により検索した。LPSを作用させた場合、破骨細胞形成数に変化は認められなかったが、吸収能は増加傾向がみとめられた。一方、IFNを作用させた場合、破骨細胞形成数・吸収能ともに減少した。
2)破骨細胞におけるアポトーシス関連遺伝子の解析
アポトーシス関連遺伝子(iNOS,FasL,caspase 9)遺伝子発現の解析をLPSおよびIFN添加・無添加状態で比較した。LPS添加時ではこれらの遺伝子発現に有意差は認められなかったが、IFN処理時では、有意に発現が増加していた。
3)LPSおよびIFNによる破骨細胞におけるアポトーシスについての検索
LPSおよびIFN添加・無添加状態で、培養破骨細胞のアポトーシス現象を検索した。ヘキスト染色、TUNEL染色の結果、LPSを添加してもアポトーシスの促進は認められず、IFNを添加するとアポトーシスの促進が観察された。
以上の結果より、破骨細胞に対してLPSは骨吸収能増加作用を有するが、分化・生存には影響を与えないことが示された。また、IFNは破骨細胞の分化・機能・生存のいずれの段階においても抑制的に作用することが判明した。本研究の内容は現在、論文作成中である。
また、本研究の経費の一部を使用した内容を国際誌への発表ならびに現在印刷中である。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] Masuda KF, Yamaza T, Nishijima K, et al.: "Distribution of inducible nitric oxide synthase, interleukin-1b, and interleukin-1 receptor in the temporomandibular joint of normal rats"Acta Histochemica et Cytochemica. 35. 11-21 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Yamaza T, Masuda KF, Nishijima K, et al.: "NF-κB Activation and iNOS Expression in the Synovial Membrane of Rat Temporomandibular Joints after Induced Synovitis"Journal of Dental Research. (in press).

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] Masuda KF, Yamaza T, Nishijima K, et al.: "Distributuin of inducible nitric oxide synthase, interleukin-lb, and interleukin-1 receptor in the tempommandibular joint of normal rats"Acta Histochemica et Cytochemica. (in press). (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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