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妊婦の自動車運転の安全性に関する研究-ドライビングシミュレータを用いた室内実験システムによる検討-

研究課題

研究課題/領域番号 13771514
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 臨床看護学
研究機関大阪大学

研究代表者

中嶋 有加里  大阪大学, 医学部, 助手 (40252704)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2002年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2001年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード妊婦 / 自動車運転 / 早産 / 切迫早産 / 臍帯巻絡 / ドライバー / アウトカム / ドライビングシミュレータ / 心拍数 / 運転速度
研究概要

平成13年度のシミュレータ実験により眼精疲労や車酔いなどシミュレータの影響と推察される問題点が判明し妊婦を対象に実験を行うことができなかった。そこで本年度は「妊婦の自動車運転の安全性に関する研究」の一環として実施した前方視的質問紙調査のデータを統計学的に分析し、自動車運転により切迫早産・早産および臍帯巻絡のリスクが増大することはないとの結論を得た。
【研究方法】
2001年1〜12月に大阪府泉佐野市T病院で妊婦健診に来院した妊娠28週の初産婦493名に質問紙を配布し、外来・入院カルテ、出産記録から出産情報を照合し、単胎妊婦442名の有効回答を得た。切迫早産・早産の検討では、早産の関連因子(有職者、喫煙者、運動習慣のある者、妊娠中毒症などの合併症)のある者を除いた238名、臍帯巻絡の検討では、巻絡の発生頻度に関連する因子(有職者、運動習慣のある者)のある者を除いた312名を分析対象とした。
【結果】
(1)運転の有無と切迫早産・早産率および臍帯巻絡率との関連は認められなかった。
切迫早産率 早産率 臍帯巻絡率
ドライバー 11.7% 3.1% 39.4%
ノンドライバー 16.0% 4.0% 35.6%
(2)運転・乗車時間の長短を1週間総利用時間のほぼ中央値である60分で分け比較したところ、運転・乗車時間の長短と切迫早産・早産率および臍帯巻絡率との関連は認められなかった。
(3)車種と切迫早産・早産率および臍帯巻絡率との関連は認められず、振動による影響は少ないものと推察された。
(4)子宮収縮の自覚では、運転中・同乗中の方が歩行時に比べて収縮を自覚する者が有意に少なく、「歩くよりも楽」という妊婦の感想を裏付ける結果となった。また、運転中と同乗中の収縮自覚の比較では有意差が認められなかった。
(5)運転の有無と平均臍帯長・過長臍帯率は有意差が認められず、運転が臍帯長に影響を及ぼす可能性は低いと考えられた。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 熊田 真弓: "妊婦ドライバーの道路走行安全性に関する基礎的検討(第1報) -非妊女性ドライバーによるドライビングシミュレータを用いた室内実験の評価-"大阪母性衛生学会雑誌. 第38巻1号. 34-39 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 原戸 美和: "妊婦ドライバーの道路走行安全性に関する基礎的検討(第2報) -ドライビングシミュレータを用いた非妊女性ドライバーの運転特性評価-"大阪母性衛生学会雑誌. 第38巻1号. 40-44 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 中嶋有加里: "妊娠中の自動車運転"周産期医学 臨時増刊号. 第32巻. 66-69 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 中嶋 有加里: "マタニティ・ドライビングに関する実態調査(第4報) -都市部(大阪市)における調査-"大阪母性衛生学会雑誌. 37・1. 71-75 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 中嶋 有加里: "マタニティ・ドライビングに関する意識調査(第4報) -都市部(大阪市)における調査-"大阪母性衛生学会雑誌. 37・1. 76-80 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 中嶋 有加里: "マタニティ・ドライビングにおけるシートベルト着用に関する研究(第2報) -シートベルト着用の問題点と妊婦からの要望-"母性衛生. 42・3. 159 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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