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自動チューニング機能付き連立一次方程式ソルバーに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 13780202
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 計算機科学
研究機関東京大学

研究代表者

黒田 久泰  東京大学, 情報基盤センター, 助手 (60323507)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2002年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2001年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
キーワード数値計算 / 連立一次方程式 / 反復解法 / 自動チューニング
研究概要

現在、数値計算の分野ではユーザーにとって使いやすく高性能な数値計算ライブラリーが強く求められている。これまでの数値計算ライブラリーの多くは、性能を出すためには計算機毎にユーザー自身によるパラメーターの調整が必要であった。さらに、解く問題によってもパラメーターの調整が必要になることが多い。本研究では、パラメーターの調整を人手でやるのではなく、ライブラリー自身が行うという自動チューニング機能を備えたライブラリーの構築手法についての研究を行った。基本的な方針として、前もって多くのコンパイル済みのプログラムコードを用意し、ライブラリー実行時に計算機や問題毎に実行時間が最も短くなるルーチンを選択させるという方法を取っている。自動チューニング機能を持つライブラリーの構築には、レジスタやキャッシュメモリの再利用を効率的に行うマシンアーキテクチャーの面から高速化を図る方法と、計算を行う際に誤差の蓄積ができるだけ小さくなるように高い精度で計算を行うというアルゴリズムの面から高速化を図る方法がある。並列計算機環境下では一つのプロセッサーに負荷が集中しないようにする負荷分散も重要になってくる。通常、最適なルーチンを選択する方法は、試行するルーチンが多くなると本来の計算に必要ではない無駄な計算が増大してしまうことになるが、試行するルーチンをある程度絞ることで自動チューニングにかかる時間を少なくすることに成功した。また、異なる並列計算機環境下でも、また解くべき問題を変更した場合でも短時間でほぼ最適なパラメーターを自動的に選択することが可能であることがわかった。実際に計算機や問題が異なると選択されるパラメーターも変化することから、自動チューニング機能が高性能なライブラリーを構築する上で重要な手法であることを示すことができた。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 工藤誠, 黒田久泰, 片桐孝洋, 金田康正: "並列疎行列ベクトル積における最適なアルゴリズム選択の効果"情報処理学会研究報告2002-ARC-147,2002-HPC-89. 2002(22). 151-156 (2002)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 前田崇, 黒田久泰, 金田康正: "補間を用いたFFTの実装と評価"情報処理学会研究報告2003-HPC-93. 2003(29). 89-94 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 神谷和憲, 黒田久泰, 金田康正: "計算精度を考慮したGMRES法"情報処理学会研究報告2003-HPC-93. 2003(29). 101-106 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 工藤誠, 黒田久泰, 片桐孝洋, 金田康正: "並列疎行列ベクトル積における最適なアルゴリズムの選択"情報処理学会研究報告2001-ARC-147, 2001-HPC-89. Vol.2002 No.22. 151-156 (2002)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 片桐孝洋, 黒田久泰, 工藤誠, 金田康正: "PCクラスタにおける並列数値計算ライブラリILIBの性能評価"情報処理学会研究報告2001-HPC-87. Vol.2001 No.77. 19-24 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] 片桐孝洋, 黒田久泰, 大澤清, 工藤誠, 金田康正: "自動チューニング機構が並列数値計算ライブラリに及ぼす効果"情報処理学会論文誌:ハイパフォーマンスコンピューティング. Vol.42 No.SIG 12. 60-76 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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