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子宮全摘出術を受けた成熟期以降の女性のセクシュアリティに関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 13837029
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 ジェンダー
研究機関東海大学

研究代表者

豊田 淑恵  東海大学, 健康科学部, 助教授 (60207652)

研究分担者 和田 恵子  東海大学, 健康科学部, 助手 (10287104)
横山 寛子  東海大学, 健康科学部, 助教授 (30143150)
石井 美里  東海大学, 健康科学部, 講師 (10276660)
研究期間 (年度) 2001 – 2003
研究課題ステータス 完了 (2003年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2003年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2002年度: 1,200千円 (直接経費: 1,200千円)
2001年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード子宮全摘出術 / 成熟期女性 / セクシュアリティ / パートナーとのズレ / 子宮がん / 子宮筋腫 / 面接調査 / パートナー / 受容過程 / 成熟期の女性 / 子宮全摘手術 / 回復へのサポート / 自助グループ
研究概要

本研究は、子宮の全摘出術を受けた35歳の女性からの電話相談を契機に、子宮全摘出術を受けた女性たちの身体的・精神的・心理社会的な側面からの情動変化(不安や苦痛)と、その変化の引き金が夫婦間でのセクシュアリティの認識のズレから生ずるものであるかを測定する尺度開発を目的として3年計画で始めた。
1年目は、子宮全摘出術した女性たちの情動変化を把握するため、全国ではじめて発足した子宮・卵巣がんの患者会の女性たちを通して情報収集を行った。その結果から、手術決定までの情動変化は身体的よりも精神的な面で強くみられた。また社会的な要因としては、夫よりも実母の言動と医療者の対応が大きく情動変化に影響することがわかった。特に、医療者から「もの」としての扱いを受け、その冷たい言動に手術後に至っても心身ともに回復できない状況にある女性たちが存在することが明らかとなった。
2年目は、患者会メンバーに対するアンケート調査を実施したが、回収率が低く有効回答を得ることができなかった。そこで、研究協力を得られた患者会メンバーに対し面接調査を行った。その結果、パートナーである夫の同席で協力が得られた一事例を通して、夫婦間のセクシュアリティに関するズレを分析した。(神奈川母性衛生学会にて発表)
3年目は、患者会での協力が困難となったため、子宮がんから子宮筋腫と診断され、子宮全摘出術を受けた女性を対象に面接調査を行った。調査内容は、がん患者と同様としたが、手術決定までの行動にがん患者との違いがあった。子宮筋腫と診断されてから手術までの期間が、がん患者と異なり非常に長い期間を要していた。このことは、生命の危険が直接的にはないとのことが考えられるが、現実的には日常生活において多量な月経血量による貧血が生じ、支障を来たしてはいた。しかし、情動変化は、手術後の一過性の痛みによる苦痛以外は、にプラスに転向していることが明らかとなった。
夫婦間の認識のズレは、お互いを思いやるがために言葉として表出しないことが双方の誤解を生じ、徐々にズレが大きくなっていることが明らかになった。

報告書

(4件)
  • 2003 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 豊田淑恵, 石井美里: "子宮全摘出術を受けた成熟期女性とその夫の精神的回復に及ぼす要因(体験)"神奈川母性衛生学会誌. 7(1). 30-34 (2004)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] Toshie, Toyoda, Misato Ishii: "A Basic Study of Female Sexuality after Abdominal Total Hysterectomy"Kanagawa Journal of Maternal Health. 6-1. 30-34 (2004)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2003 研究成果報告書概要
  • [文献書誌] 豊田淑恵, 石井美里: "子宮全摘出術を受けた成熟期女性とその夫の精神的回復に及ぼす要因(体験)"神奈川母性衛生学会誌. 7(1). 30-33 (2004)

    • 関連する報告書
      2003 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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