| 研究課題/領域番号 |
13871014
|
|---|
| 研究種目 |
萌芽研究
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 研究分野 |
教育・社会系心理学
|
|---|
| 研究機関 | 茨城大学 |
|---|
研究代表者 |
佐竹 毅 茨城大学, 教育学部, 助教授 (90007724)
|
|---|
| 研究分担者 |
正保 春彦 茨城大学, 教育学部, 助教授 (80206268)
秋坂 真史 茨城大学, 教育学部, 教授 (60231817)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2001 – 2003
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2003年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2003年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2002年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2001年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
|
|---|
| キーワード | 電子メール / 相談活動 / インターネット / 養護教諭 / 相談 / メーリングリスト / 掲示板 / ホームページ |
|---|
| 研究概要 |
昨年度の研究実施計画に基づき調査協力をお願いした養護教諭に対して質問紙調査((1)、一次調査)を実施した。その結果、協力を要請した244名(当初の予定は約120名)の回収数は41名(回収率16.8%)であった。調査結果の概略を報告すると、1)ITを利用した相談活動を行っているか、という設問に対して、「これからもするつもりはない(60.0%)」という回答が過半数を占めた。次いで「過去にしたことがある(22.5%)」、「現在している(12.5%)」と続いた。また、「これからしようと思っている(5.0%)」であった。2)ITを利用した相談活動をこれからもするつもりはない理由として「ITを利用した相談活動が出来る環境が整っていない」が最も多く、次いで「必要性が感じられない」、「態度・しぐさ・口調等のノンバーバル面を重要視している」、「メールを使用した相談活動の有効性に疑問がある」など、養護教諭自身の負担や、非対面で行う相談活動自体に疑問を持っている様子がうかがわれた。3)ITを利用した相談活動の養護教諭側のメリットとしては「時間・場所を選ばずに、必要時にできる」、「面と向かって児童生徒が言い出しにくい内容も聞ける」、「直接会えない児童生徒ともできる」などの意見が挙げられた。
なお、相談活動に用いるツールとしては携帯電話のメール(15)、パソコンのメール(8)であった。児童生徒にメールアドレスが支給されている学校は10.5%(n=38)と少なく、学校でのメール利用の機運はまだ、低いようであった。
当初の実施計画(2)と(3)に関しては残念なから協力者が得られず、計画を実行出来なかった。これは一次調査に見られるように「LANなどの環境整備が整っていないこと」や「養護教諭自身が非対面で行う相談活動の必要性を感じていない」などの理由によるものと思われる。
|
