| 研究課題/領域番号 |
13877430
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| 研究種目 |
萌芽研究
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
臨床看護学
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| 研究機関 | 高知女子大学 |
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研究代表者 |
鈴木 志津枝 高知女子大学, 看護学部, 教授 (00149709)
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| 研究分担者 |
吉田 亜紀子 高知女子大学, 看護学部, 助手 (50347655)
大川 宣容 高知女子大学, 看護学部, 講師 (10244774)
藤田 佐和 高知女子大学, 看護学部, 助教授 (80199322)
東郷 淳子 高知女子大学, 看護学部, 講師 (20231954)
宮田 留理 高知女子大学, 看護学部, 助教授 (00244773)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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| 研究課題ステータス |
完了 (2002年度)
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| 配分額 *注記 |
2,300千円 (直接経費: 2,300千円)
2002年度: 800千円 (直接経費: 800千円)
2001年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 終末期がん患者 / 在宅ケア / 在宅への移行 |
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| 研究概要 |
終末期がん患者の在宅ケアへの移行および在宅ケアの継続を困難にしている現状と課題を明らかにすることを目的として、終末期がん患者を5年以上ケアした経験のある看護者、がん専門看護師、訪問看護を担当している看護者を対象として、半構成的面接法を用いてデータ収集を行い、質的・帰納的分析方法を用いて分析した。
平成13年度は、がん看護専門看護師を中心に、平成14年度は、15名の終末期がん患者を5年以上ケアした経験のある看護者、訪問看護を担当している看護者からデータ収集を行った。
その結果、患者側の要因、家族側の要因、医療従事者の要因、組織としての要因が明らかになった。
I.患者側の要因
(1)家族に対する遠慮や気兼ねがあったこと、(2)医療従事者に自分の意向をうまく伝えられなかったこと、(2)症状コントロールが困難であったこと、(2)予測していなかった症状が出現したことなど
II.家族側の要因
(1)実行できない介護スケジュールであったこと、(2)自分の生活パターンと介護スケジュールの調整が困難であったこと、(3)家族が自分の介護能力以上の介護をしたいと考えていること、(4)ヘルパーの導入に対して抵抗がみられたこと、(5)親類の在宅ケアについての否定的な言動があったこと、(6)家族間での協力が上手くできなかったこと、(7)介護の不安が増大したことなど
III.医療従事者側の要因
(1)病院で行っていたケアスケジュールをそのまま退院指導して家族に指導していたこと、(2)緊急時の連絡先に対する情報が少なかったこと、(3)緊急時のバックアップ体制がとられていなかったこと、(4)在宅ケアへの準備期間が不足していたこと、(5)退院後の生活状況が予測できなかったこと、(6)看護者が病院の方がいいという判断をしていたこと、(7)終末期のがん患者の在宅ケアは難しいというとらわれなど
IV.組織側の要因
(1)短期間でも退院させようとするプレシャーにより、在宅が可能かどうかのアセスメントができていなかったこと、(2)医療従事者間での連携不足、(3)地域との連携システムがないなど
これらの結果からの示唆をもとに、在宅ターミナルケアに関する地域ネットワークシステムを構築する上での、医療従事者、組織の問題と課題について、がん看護専門看護師らと共に考察した。
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