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使い捨て繊維製品の快適性を目指した吸水性合成繊維の応用

研究課題

研究課題/領域番号 13878014
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 家政学一般(含衣・住環境)
研究機関福島大学

研究代表者

金澤 等  福島大学, 教育学部, 教授 (50143128)

研究期間 (年度) 2001 – 2002
研究課題ステータス 完了 (2002年度)
配分額 *注記
2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2002年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2001年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード使い捨て繊維製品 / ポリプロピレン / ポリエチレン / ポリエステル / 吸水性ポリプロピレン / 活性化 / ポリプロピレン不織布 / 表面処理 / 吸水性
研究概要

使い捨て繊維製品には、使い捨てオムツ、衛生用品、清掃用拭取り布、化粧用品、医療用品などがあり、それらの素材には、一般に、吸水性のある木綿、レーヨンやでんぷん加工品が用いられている。当該研究者は、これまで加工の困難であった撥水性材料のポリプロピレン繊維を吸水性にする技術を開発して、特許出願を行った。この技術を基に、さらに、ポリエチレンやポリエステル繊維を吸水性にして、これまでの使い捨て繊維製品の代用とする可能性を追及することを目的とした。
ポリプロピレン、ポリエチレンおよびポリエステルからなる不織布について、(1)酸化による活性化、(2)親水性高分子処理、(3)モノマーのグラフト化の組み合わせ、すなわち、(1)と(2)、(1)と(3)、(1)、(2)と(3)の三つの組み合わせと、触媒の併用によって、撥水性繊維を吸水性にする条件を検討した。その結果、(1)は1分から30分、(2)は1分から3時間、(3)は5分から1時間の範囲で処理が可能となった。処理時間の長短は、処理した材料の吸水性の耐久性に反映するが、コスト軽減のため、前処理時間の合計で、3分の可能性が得られた。
なお、ポリプロピレンと同様の処理で、ポリエチレンやポリエステル繊維の処理は可能であった。これまでの天然繊維素材の代用となるのみでなく、「洗浄が容易で乾燥が速い」というメリットが生まれた。例えば、「使い捨ての清掃具」は、「使い捨て」としてもよいが、また、「再利用」も可能となった。ポリプロピレン、ポリエチレンおよびポリエステルは、各種不織布の端切れ、ボトルなどの廃棄物から再利用が可能であり、本研究の親水化処理法は有効であった。
撥水性のポリプロピレン性不織布の吸水性化を行い、新しいタイプの使い捨て繊維製品の外部カバーへの応用の可能性が見出された。

報告書

(2件)
  • 2002 実績報告書
  • 2001 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] H.Kanazawa: "N-Carboxy-L-phenlalanine anhydride"Acta Crystallographica Sec.c. c56. 469-470 (2000)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] H.Kanazawa, T.Onami: "Mechanism of the degradation of Orange G by sodium hypochlorite"Coloration Technology. 117,No.6. 323-327 (2001)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] H.Kanazawa, J.Magoshi: "N-Carboxy-L-aspart anhydride benzyl ester"Acta Crystallographica Section c. c59. o159-o161 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] 金澤 等: "プラスチック素材の吸水性化とその有効利用"福島県RSP可能性試験成果報告集. 15-21 (2003)

    • 関連する報告書
      2002 実績報告書
  • [文献書誌] H. KANAZAWA: "Structure of N-Carboxy-L-Phenylalanine Anhydride"Acta Crystallographica. 56. 469-470 (2000)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書
  • [文献書誌] H. KANAZAWA, T. ONAMI: "Mechanism of Dedradation of Orange G by Sodium Hypochlorite"Coloration Technology. 117,No.6. 323-327 (2001)

    • 関連する報告書
      2001 実績報告書

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公開日: 2001-04-01   更新日: 2016-04-21  

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